NIKKEI COMPASS

高炉製鉄

高炉製鉄の業界分類
高炉製鉄の業界定義
高炉を持ち、鉄鉱石から高炉、転炉、鋳造工程を経て鋼板等の最終製品を製造する、銑鋼一貫製鉄を行う。

高炉製鉄の業界概要

19年の出荷額6兆円(工業統計)、稼働高炉は大幅に減少
高炉とは鉄鉱石とコークスを交互に投入し、炉の下部から高温の熱風を吹き込んで鉄鉱石を溶かしながら酸素を取り除き、「銑鉄」と呼ぶ溶けた鉄を作り出す。銑鉄は転炉と呼ぶ成分調整設備を経てから圧延により様々な形の鋼材として出荷される。
鋼材の用途はビルや工場、自動車、船、機械、家電など多岐に渡る。国内では1つの事業所ですべての工程を手掛ける一貫製鉄所と呼ばれる形態が多い。(2023/01/24調査)
業界レポートを閲覧することで、最新の業界動向・競合環境を簡単に理解・把握できます
日経業界分析レポートサンプル"
業界をイチから知るなら日経業界分析レポート 高炉製鉄2022年9月8日 PDF 20P
日経NEEDS業界解説レポートサンプル"
最近の動きをまとめて知るなら日経NEEDS業界解説レポート 高炉製鉄2023年1月31日 PDF

高炉製鉄の市場動向

22年粗鋼生産は4年連続1億トン割れ、車向け低迷
日本鉄鋼連盟によると、22年度の国内粗鋼生産は9000万トン前後と前年度割れとなる見込み。23年度は前年度比微増を予想。鉄鋼内需は総体的には底堅く推移する見通し。建設業では土木部門が国土強靭化政策による需要増加の見通し。建築部門では非住宅分野で倉庫・物流施設に加え、首都圏を中心に大型案件が堅調に推移することから、鋼材需要の増加が見込まれる。製造業では、自動車部門が半導体不足等の供給制約の解消には至らず、外需も鈍化することから回復は限定的となる。機械部門では設備投資が前年から縮小するものの、堅調な建機需要を背景に鋼材需要の増加が予想される。造船部門は前年度同様、マイナスとなりそう。鉄鋼外需は海外経済の減速から前年度割れとなる見通し。
同連盟によると、22年の粗鋼生産量は21年比7.4%減の8923万5000トンと、2年ぶりに前年割れ。自動車向け需要の低迷が響き、4年連続の1億トン割れとなった。これまで日本の鉄鋼産業は建設需要と自動車産業の拡大に歩調を合わせて拡大してきたが、産業構造の変化を背景に粗鋼生産が1億トンには戻らない、との見方が主流になりつつある。(2023/01/24調査)

高炉製鉄の競合状況

日本製鉄の今期、純利益が5%増と値上げで一転最高益に 神戸鋼は値上げで利益を上方修正
日本製鉄は高炉休止策と並行して、単体と協力会社で計1万人規模の合理化を実施する。25年度までの5年間の経営計画期間中に実施する予定で、全体の約2割強に相当する。本体の従業員は早期退職は募集せず、他の拠点への配置転換で対応する。過剰能力対策に加えて、50年の温暖化ガス「実質ゼロ」という政府目標に即して、日本企業でCO2排出量が最大という負の要素を払拭する狙いもある。
22年3月期は、製鉄事業の売上高が前の期比45.5%増の6兆1536億円、営業利益が13.7倍の8710億円と大幅な増収増益を実現した。既述の各種構造対策に加えて、電磁鋼板設備の生産力・品質向上策等も奏功している。約2700億円を投じて名古屋製鉄所(愛知県東海市)に鋼材を加工する熱延ラインを新設する。生産能力は年600万トン規模で、超ハイテン材などの高級品を自動車メーカー向けなどに生産する。(2023/01/24調査)

高炉製鉄の関連企業

株式会社神戸製鋼所
鉄鋼・アルミ・銅などの素材およびそれらを接合するための技術である溶接を中心とした「素材系事業」、圧縮機などの産業機械およびショベル・クレーン...

高炉製鉄に関連する企業を地域から探す

北海道・東北地方
北海道(0)青森県(0)岩手県(0)宮城県(0)秋田県(0)山形県(0)福島県(0)
関東地方
茨城県(0)栃木県(0)群馬県(0)埼玉県(0)千葉県(0)東京都(3)神奈川県(1)
中部地方
新潟県(0)富山県(0)石川県(0)福井県(0)山梨県(0)長野県(0)岐阜県(0)静岡県(0)愛知県(0)
近畿地方
三重県(0)滋賀県(0)京都府(0)大阪府(0)兵庫県(1)奈良県(0)和歌山県(0)
中国地方
鳥取県(0)島根県(0)岡山県(0)広島県(0)山口県(0)
四国地方
徳島県(0)香川県(0)愛媛県(0)高知県(0)
九州地方
福岡県(0)佐賀県(0)長崎県(0)熊本県(0)大分県(0)宮崎県(0)鹿児島県(0)沖縄県(0)