工業用ゴム製品
工業用ゴム製品の業界分類
工業用ゴム製品の業界定義
ゴムベルト、ゴムホース、防振ゴム、伝導用ベルト、ワイパー、パッキン類等、工業製品の部品、素材となるゴム製品を製造する。タイヤを除く。
工業用ゴム製品の業界概要
非タイヤも自動車関連が大勢 19年の工業用ゴム製品出荷額は1兆3951億円(工業統計)
工業用ゴムとしてはタイヤがよく知られるが、このほかにもゴムベルト、ゴムホース、ゴムシート、Oリング、パッキン類など、工業用途のゴム製品は数多くあり、これらの多くは自動車業界からの受注生産となっている。以下では自動車用タイヤを除く市場について述べる。
多くの工業用ゴム製品は、その原材料ごとに様々な特徴を持つ。主要材料をあげると、フッ素系ゴム、アクリルゴム、シリコーンゴム、ブタジエンゴム、ウレタンゴム、ニトリルゴム、エチレン・プロピレンゴムなどだ。フッ素系ゴムの特徴は耐薬品性、耐熱性に優れていることで、化学薬品を使用する部位のパッキングや化学薬品用ホースなど。アクリルゴムは劣化に強く、耐候性や耐オゾン性を持つ。(2023/03/13調査)
多くの工業用ゴム製品は、その原材料ごとに様々な特徴を持つ。主要材料をあげると、フッ素系ゴム、アクリルゴム、シリコーンゴム、ブタジエンゴム、ウレタンゴム、ニトリルゴム、エチレン・プロピレンゴムなどだ。フッ素系ゴムの特徴は耐薬品性、耐熱性に優れていることで、化学薬品を使用する部位のパッキングや化学薬品用ホースなど。アクリルゴムは劣化に強く、耐候性や耐オゾン性を持つ。(2023/03/13調査)
工業用ゴム製品の市場動向
22年のゴム製品(自動車用タイヤ除く)出荷額は2.5%増、工業会予想
ゴム製品全般で見ると、景況は主な需要先である自動車メーカーの動向如何で大きく変化する。ゴムベルトはコンベヤベルト向けが主力となっており、ベルトコンベアの主要な納入先は食品業界となっている。その食品業界では、食の安全に対する消費者の関心の高まりなどを受けて、衛生面で高水準な管理を追求する動きが加速しており、これに対応した抗菌・抗カビ性などに優れたコンベヤベルトが生産量を伸ばしている。
日本ゴム工業会によると、22年のゴム製品出荷額(自動車用タイヤ除く)は前年比2.5%増の1兆673億7400万円。主な内訳は工業用品が1.8%増の7089億1100万円(ゴムホースが0.4%増の1386億4400万円、ゴムベルトが4.4%増の745億8600万円等)、医療用品が12.1%増の493億4800万円、運動用品が2.9%増の136億6200万円など。22年のゴム製品輸出額(自動車関連品を除く)は9.3%増の3435億9000万円。主な内訳はガスケットが935億6700万円(2.2%増)、ゴムホースが529億6300万円(14.9%増)、ゴムベルトが458億9100万円(13.1%増)、ゴム履物が100億8800万円(6.2%増)など。(2023/03/13調査)
日本ゴム工業会によると、22年のゴム製品出荷額(自動車用タイヤ除く)は前年比2.5%増の1兆673億7400万円。主な内訳は工業用品が1.8%増の7089億1100万円(ゴムホースが0.4%増の1386億4400万円、ゴムベルトが4.4%増の745億8600万円等)、医療用品が12.1%増の493億4800万円、運動用品が2.9%増の136億6200万円など。22年のゴム製品輸出額(自動車関連品を除く)は9.3%増の3435億9000万円。主な内訳はガスケットが935億6700万円(2.2%増)、ゴムホースが529億6300万円(14.9%増)、ゴムベルトが458億9100万円(13.1%増)、ゴム履物が100億8800万円(6.2%増)など。(2023/03/13調査)
工業用ゴム製品の競合状況
住友ゴムの今期スポーツ事業は増収減益を予想
近年、自動車メーカーは部品調達費の削減を目的とした系列取引の見直しを進めており、工業用ゴムメーカーはこれに対応し、系列外への販路拡大やシステム改良、技術開発などによるコストダウンを急いでいる。また、世界でも高い水準にある技術力を生かし、医療関連など他分野への用途拡大を図ることで、特定の納入先に大きく依存するリスクを軽減する動きもある。
ブリヂストン(BS)の21~23年の中期事業計画では、非タイヤ事業(自動車部品、防振ゴム、ホース、建材など、売上高は19年12月期で5721億円、全売上高の16%を占める)を23年12月期には2300億円(同7%)まで減らす計画。インドネシアの自動車用防振ゴムを生産する拠点など非タイヤ事業の3拠点を事業譲渡、または清算する。3拠点の19年の売上高は約19億円。全売上高の1%にも満たず業績への影響は軽微だという。22年12月期は非タイヤ事業のうち、工業資材・建築資材等を含む化工品部門が売上高1560億円(23.3%増)、調整後営業利益68億円(6.2倍)と増収増益。 スポーツ・サイクル事業は減収減益、米国の空気ばね事業は増収減益だった。(2023/03/13調査)
ブリヂストン(BS)の21~23年の中期事業計画では、非タイヤ事業(自動車部品、防振ゴム、ホース、建材など、売上高は19年12月期で5721億円、全売上高の16%を占める)を23年12月期には2300億円(同7%)まで減らす計画。インドネシアの自動車用防振ゴムを生産する拠点など非タイヤ事業の3拠点を事業譲渡、または清算する。3拠点の19年の売上高は約19億円。全売上高の1%にも満たず業績への影響は軽微だという。22年12月期は非タイヤ事業のうち、工業資材・建築資材等を含む化工品部門が売上高1560億円(23.3%増)、調整後営業利益68億円(6.2倍)と増収増益。 スポーツ・サイクル事業は減収減益、米国の空気ばね事業は増収減益だった。(2023/03/13調査)
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