化学繊維(炭素繊維)
化学繊維(炭素繊維)の業界分類
化学繊維(炭素繊維)の業界定義
アクリル繊維等を原料として高温で炭化し炭素繊維を製造する。
化学繊維(炭素繊維)の業界概要
先端素材の代表格、日本勢が世界生産の5割強占める 19年出荷額は794億円(工業統計)
先端素材の代表格である炭素繊維は、炭素のみで構成した真っ黒な繊維。特殊なアクリル長繊維(ポリアクリロニトリル=PAN)を高温で焼いてつくる。鉄に比べて重さが4分の1と軽いうえ、強度は10倍。硬さを示す弾性率も鉄の7倍。さびない、薬品に強いなどの特徴がある。炭素繊維にはこのほか、石炭タールや石油ピッチからつくるピッチ系があるが同市場の9割をPAN系が占める。
繊維メーカーが炭素繊維を製造するが、そのままでは使われず、樹脂と混ぜて複合材料として使われるのが一般的。複合材は炭素繊維強化プラスチック(CFRP)とも呼ばれる。繊維メーカーが繊維そのものを外販するほか、繊維に樹脂を混ぜた複合材を機械メーカーなどへ販売する場合もある。顧客のメーカーは複合材に熱をかけるなどして製品用に成型する。複合材を売る場合は、「プリプレグ」と呼ぶ素材を提供することが多い。プリプレグは炭素繊維に熱硬化性樹脂を含浸させた半硬化状態のシート状成形用中間材料。成型品の品質が安定しており、積層作業の自動化等に適している。(2023/02/13調査)
繊維メーカーが炭素繊維を製造するが、そのままでは使われず、樹脂と混ぜて複合材料として使われるのが一般的。複合材は炭素繊維強化プラスチック(CFRP)とも呼ばれる。繊維メーカーが繊維そのものを外販するほか、繊維に樹脂を混ぜた複合材を機械メーカーなどへ販売する場合もある。顧客のメーカーは複合材に熱をかけるなどして製品用に成型する。複合材を売る場合は、「プリプレグ」と呼ぶ素材を提供することが多い。プリプレグは炭素繊維に熱硬化性樹脂を含浸させた半硬化状態のシート状成形用中間材料。成型品の品質が安定しており、積層作業の自動化等に適している。(2023/02/13調査)
化学繊維(炭素繊維)の市場動向
有望視される水素周り炭素繊維
経産省・生産動態統計によると、21年の炭素繊維出荷額は5.3%増の562億円。
需要の6割弱を占めるのが、「一般産業」用途。酸素や天然ガスなどを入れる圧力容器、風力発電に使う風車の羽根、自動車や船舶の部材、建材などに使われる。2割強を占めるのがスポーツ用品。釣り竿やゴルフクラブのシャフト、テニスラケットなどに使われる。(2023/02/13調査)
需要の6割弱を占めるのが、「一般産業」用途。酸素や天然ガスなどを入れる圧力容器、風力発電に使う風車の羽根、自動車や船舶の部材、建材などに使われる。2割強を占めるのがスポーツ用品。釣り竿やゴルフクラブのシャフト、テニスラケットなどに使われる。(2023/02/13調査)
化学繊維(炭素繊維)の競合状況
帝人、北米の車向け複合材料事業の売却視野
世界首位は東レで、22年度(23年3月期)までの3カ年の中期経営計画では、重点的な事業分野の1つに風力発電設備向けの炭素繊維を掲げた。子会社ゾルテックのメキシコ工場では、約140億円を投じてラージトウ炭素繊維の生産設備を増強する。生産能力は現行の年産1万3000トンから2万トンに増える。ハンガリー工場と合わせてゾルテック全体の生産能力は約3万5000トンになる。23年からの生産開始を予定。23年3月期は、スポーツ分野ではアウトドアレジャー向け、一般産業用途では風力発電翼や圧力容器向けが期待できる。原材料価格の高騰というマイナス材料も円安と値上げ効果で相殺し、増収増益を予想。
航空機向けの供給が新型コロナウイルスの影響で低迷していたが、米サウスカロライナ州にある炭素繊維の主力工場で、22年末に航空機向けの出荷を再開。同工場はコロナ禍で需要が急減、20年夏から生産を止めていた。こうした航空機向けの需要回復に対応して、25年度までに米国や韓国、フランスにある炭素繊維複合材料(CFRP)の製造拠点の一般産業向けの生産能力を増強する。投資額は1000億円を見込む。低迷していた航空機向けとは対照的に、一般産業向けはエネルギー分野を中心に伸びているが、これまでは航空機向けの生産設備を活用して一般産業向けの伸びをカバーしていた。(2023/02/13調査)
航空機向けの供給が新型コロナウイルスの影響で低迷していたが、米サウスカロライナ州にある炭素繊維の主力工場で、22年末に航空機向けの出荷を再開。同工場はコロナ禍で需要が急減、20年夏から生産を止めていた。こうした航空機向けの需要回復に対応して、25年度までに米国や韓国、フランスにある炭素繊維複合材料(CFRP)の製造拠点の一般産業向けの生産能力を増強する。投資額は1000億円を見込む。低迷していた航空機向けとは対照的に、一般産業向けはエネルギー分野を中心に伸びているが、これまでは航空機向けの生産設備を活用して一般産業向けの伸びをカバーしていた。(2023/02/13調査)
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