基本情報
法人種別
株式会社
代表者氏名
黒崎 淳
設立年月日
1990年3月20日
従業員数
926人
会社ホームページ
資本金
11億7700万円
本社所在地
東京都港区新橋４－１－１ 新虎通りＣＯＲＥ
登記住所
東京都港区新橋4丁目1番1号
決算月
2月
企業概要
概要エージェンシー事業（派遣・紹介）
プロデュース事業（請負・アウトソーシング）
ライツマネジメント事業（知的財産）
教育事業
業種
労働者派遣業主として派遣するために雇用した労働者を，派遣先事業所からその業務の遂行等に関する指揮命令を受けてその事業所のための労働に従事させることを業とする事業所をいう。
日本経済新聞社が収集した最新企業データ
日本経済新聞社 2023年6月9日
財務状況の格好な判断材料
2023年5月23日
過去6期分の売上高、税引後利益、資本構成などの財務項目を収録
2023年5月25日
ニュース記事検索
※ 企業名での検索結果を表示しています。同名称の別企業に関する記事も表示される場合があります。クリーク・アンド・リバー社社長に黒崎氏... ◇クリーク・アンド・リバー社 黒崎 淳氏（くろさき・じゅん）94年（平６年）上智大経卒、三和銀行（現三菱ＵＦＪ銀行）入行。13年クリーク・アンド・リバー...2023年5月24日 日本経済新聞電子版 119文字
【買収】クリーク・アンド・リバー社（Ｃ＆Ｒ）2023年5月24日 レコフＭ＆Ａ情報 418文字
Ｃ＆Ｒ、連続最高業績へ－配当性向２０％→３０％で大幅増配...クリーク・アンド・リバー社（４７６３・Ｐ）が一時９％高の２４２０円まで上昇し、３月９日の年初来高値を更新。６日の本決算発表で業績好調、積極的な株主還元姿勢が確認された。 ...2023年4月10日 日本証券新聞 628文字
業績・財務
2023年5月24日
2023年6月9日
有価証券報告書(最新10件)
...事務連絡者氏名】執行役員杤尾有紀【縦覧に供する場所】株式会社東京証券取引所（東京都中 央区日本橋兜町２番１号）EDINET提出書類株式会社クリーク・アンド・リバー社...2023年5月25日 有価証券報告書
...【表紙】【提出書類】内部統制報告書【根拠条文】金融商品取引法第 条の４の４第１項【提出先】関東財務局長【提出日】 年５月 日【会社名】株式会社クリーク・アンド・リバー社...2023年5月25日 内部統制報告書
...【表紙】【提出書類】確認書【根拠条文】金融商品取引法第 条の４の２第１項【提出先】関東財務局長【提出日】 年５月 日【会社名】株式会社クリーク・アンド・リバー社【...2023年5月25日 確認書
公示記録
政府調達
文化観光拠点施設を中核とした地域における計画推進支援事業委託業務受注日 : 2021年8月24日
金額 : 9544万500円
府省 : 文部科学省
連名 : -
金額 : 9544万500円
府省 : 文部科学省
連名 : -
令和２年度商取引・サービス環境の適正化に係る事業（バイオエコノミー社会の実現に向けた消費者教育を通じた普及啓発事業）受注日 : 2021年2月8日
金額 : 659万4500円
府省 : 経済産業省
連名 : -
金額 : 659万4500円
府省 : 経済産業省
連名 : -
シナリオ分岐型システム改修受注日 : 2021年1月14日
金額 : 231万9350円
府省 : 防衛省
連名 : -
金額 : 231万9350円
府省 : 防衛省
連名 : -
届出・認定
物品の製造：A
物品の販売：A
役務の提供等：A認定日 : -
対象 : -
部門 : -
有効期限 : -
府省 : デジタル庁
対象 : -
部門 : -
有効期限 : -
府省 : デジタル庁
補助金
平成３１年度中小企業知的財産活動支援事業費補助金（地域中小企業知的財産支援力強化事業）【株式会社クリーク・アンド・リバー社】認定日 : 2019年7月4日
金額 : 848万9259円
対象 : -
府省 : 経済産業省
備考 : -
金額 : 848万9259円
対象 : -
府省 : 経済産業省
備考 : -
平成３１年度中小企業知的財産活動支援事業費補助金（地域中小企業知的財産支援力強化事業）【株式会社クリーク・アンド・リバー社】認定日 : 2019年7月4日
金額 : 991万4260円
対象 : -
府省 : 経済産業省
備考 : -
金額 : 991万4260円
対象 : -
府省 : 経済産業省
備考 : -
外国人観光客のための「熊野古道」ガイドアプリ整備事業認定日 : 2018年10月1日
金額 : 1453万9000円
対象 : -
府省 : 文部科学省
備考 : -
金額 : 1453万9000円
対象 : -
府省 : 文部科学省
備考 : -
関連業界
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| 人材派遣（事務・営業販売等） | 主に事務系作業、営業販売等の社員を外部企業に対して派遣するサービスを行う。 | ||
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| 株式会社日経HR | ||
| 株式会社トヨタ名古屋教育センター | ・普通自動車および自動二輪の運転者教育 ・自動車教習用教本・教材の製作、販売 ・教習所職員の研修 ・交通安全教室、既成ドライバーの運転診断・... | |
| 株式会社スープル |
日本経済新聞社が収集した最新企業データ
日本経済新聞社 2023年6月9日
財務状況の格好な判断材料
2023年5月23日
過去6期分の売上高、税引後利益、資本構成などの財務項目を収録
2023年5月25日
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