進め、二輪の「カブ」仲間 1000キロ走行に挑戦 カバーストーリー 6月29日 1958年に登場したホンダのバイク「スーパーカブ」は新聞や郵便の配達で今でも街中を走り回っている。昔は主に業務用の地味な存在だったが、今はレトロでおしゃれなイメージを持たれ、多くの愛好家が趣味で乗る。ブームに一役買ったのが、私が仕掛け人となったカブ乗り仲間の「水戸藩カブ」だ。 18歳で免許を取得すると、排気量250ccから1000ccまでの中型や大型に好んで乗った。親戚が営む洋服店で働き始め、注 進め、二輪の「カブ」仲間 1000キロ走行に挑戦
ソニーG吉田社長「ホンダとのEV、安全に万全期す」 株主総会 エレクトロニクス 自動車・機械 6月28日更新 ソニーグループは28日午前、東京都港区で定時株主総会を開いた。吉田憲一郎会長兼社長はホンダと組んで参入する電気自動車（EV）について、「2025年のEV発売に向けて万全を期したい」と述べた。 ある株主は「モビリティーはモバイルゲームとは違い、安全性が重要。参入する以上は覚悟が必要だ」とし、「リコールレベルの訴訟になったらソニーとホンダのどちらが表に出て責任を負うのか」と尋ねた。吉田氏は「EVの発 ソニーG吉田社長「ホンダとのEV、安全に万全期す」
ヨロズ、電力逼迫で一斉休業日 国内全拠点で月2日以上 電力不足 自動車・機械 6月28日 自動車部品大手のヨロズは28日、電力不足を背景に政府が節電要請したのを受け、国内の全拠点の稼働を停止する休業日を設けると発表した。7月から9月末までの3カ月間、最低でも月2日休業する。大分県や栃木県内などの5工場と本社や研究開発拠点の約1400人が対象になる。 本社と栃木県内にある研究拠点の休業は2日間だが、大分、栃木、山形、愛知の計5工場は2日より増える可能性がある。労使協議を終えており、休業 ヨロズ、電力逼迫で一斉休業日 国内全拠点で月2日以上
東証寄り付き 一進一退、景気敏感株に買いもグロースには売り 国内株概況 株式 6月28日 28日前場寄り付きの東京株式市場で日経平均株価は前日終値（2万6871円）を挟んで一進一退となっている。鉄鋼や海運などの景気敏感株や内需関連には買いが入り指数を支えている。半面、前日の米株式市場で主要株価指数が下落したことが重荷となっている。 前日のニューヨーク市場では原油先物相場が上昇。資源価格の高止まりが意識されるなか、鉱業や非鉄、総合商社など資源関連に買いが入っている。外国為替市場で円相場 東証寄り付き 一進一退、景気敏感株に買いもグロースには売り
日本株ADR27日、売り優勢 ホンダとトヨタが2%安 国内株概況 株式 6月28日 【NQNニューヨーク=古江敦子】27日の米国株式市場で日本株の米預託証券（ADR）は売り優勢だった。同日の米株式相場が下落し、日本 日本株ADR27日、売り優勢 ホンダとトヨタが2%安
デジタル人材「別枠採用」が3割 主要企業の来春新卒 就活 ネット・IT AI IoT 6月28日更新 データ分析や人工知能（AI）などの専門人材を別枠で新卒採用する企業が増えている。主要100社の2023年の新卒者の採用で、ホンダや第一三共など3割が通常の採用枠とは別に募集する。デジタル分野は生産性の向上などで企業の競争力を左右する一方、人材不足が深刻だ。給与や役職が高くなる企業もあり、新卒から差を付ける動きが広がる。 株式の時価総額の上位100社と主な子会社を日本経済新聞が調査した。23年春に デジタル人材「別枠採用」が3割 主要企業の来春新卒
「電話帳の会社」リスキリングで変身 中小トップの覚悟 日経産業新聞 神奈川 愛知 コラム サービス・食品 6月28日 名古屋市にある西川コミュニケーションズは1906年に創業した印刷の伝統企業だ。かつては電話帳の印刷を請け負い、紙に関わる仕事が売上高の9割以上を占めた。そんな会社が突然「これからはAI（人工知能）をやる」と宣言した。2018年のことだ。 420人ほどの従業員はほとんどが文系出身。当然、社内には戸惑いが広がった。「今まで自分たちが培ったものが無駄になるというのか」。だが、社長の西川栄一は全社員を集 「電話帳の会社」リスキリングで変身 中小トップの覚悟
トヨタ、電池供給網の団体に参加 環境対応など議論へ 環境エネ・素材 中部 自動車・機械 6月27日 トヨタ自動車は国内の電池関連企業が参画して供給網強化に取り組む団体「電池サプライチェーン協議会（BASC）」に7月から加入する。トヨタでは既に傘下の電池生産子会社が加入している。電池の供給網で環境や人権面での対応が課題になる中、自動車メーカーとして議論に貢献したいとしている。 BASCは2021年4 トヨタ、電池供給網の団体に参加 環境対応など議論へ
ソニーが目指すEV 幹部が語るモビリティーの進化 モバイルの達人 エレクトロニクス コラム AI IoT モバイル・5G 自動運転 6月27日 2022年になってモビリティー事業への本格展開を発表したソニーグループ。20年1月に電気自動車（EV）の試作車「VISION-S」を発表した際には、誰もがソニーのEV事業への参入には懐疑的な見方をしていた。しかしソニーはモビリティーに本気だ。そもそもソニーはなぜモビリティー事業に参入するのか。 ソニーは22年3月にホンダとの業務提携を発表。22年中に「ソニー・ホンダモビリティ」という新会社を設立 ソニーが目指すEV 幹部が語るモビリティーの進化
日経平均続伸、終値320円高の2万6491円 6月24日更新 24日の東京株式市場で日経平均株価は続伸し、前日比320円72銭（1・23%）高の2万6491円97銭で終えた。14日以来10日ぶりの高値となる。前日の米ハイテク株高を受けて、東京市場でも投資家心理が上向いた。 前日の米株式市場ではダウ工業株30種平均やハイテク株の比率の高いナスダック総合株価指数が上昇した。東京市場でもこれまで大きく売られていた半導体関連株やグロース（成長）株の上昇が目立った。 日経平均続伸、終値320円高の2万6491円
