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タブレットが変える省エネの未来

(テクノロジー編集部BLOG)

このブログを書くのも年内最後となりました。今年の産業界の話題を振り返ると、大型の物流施設が相次ぎ開業したことが挙げられます。アベノミクスの追い風を受けて、モノの動きが活発になっていることもあり、物流の重要性が増しています。

代表例は、ヤマトホールディングスが羽田空港の近くに完成した「羽田クロノゲート」(東京・大田)です。敷地10万平方メートル、床面積20万平方メートルと国内最大級の規模で、物流改革を象徴する施設です。最新技術を盛り込み、搬送から加工、補修、決済まで多機能をこなす一大拠点といえます。

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こうしたなかで今回は、大和ハウス工業が12月、相模原市に開業したばかりの物流施設「DPL相模原」を紹介したいと思います。敷地4万平方メートル、床面積10万平方メートルの大型施設。テナントとなる複数の物流会社に貸し出す形態です。

面白いと思ったのは、省エネ技術の実証実験を始めたことです。実験だけだと当たり前かもしれませんが、その内容に特徴があるからです。

大和ハウスはこの施設で、内田洋行と共同開発したエネルギー管理システム「D-LEMS(ディー・レムス)」を導入しました。施設全体の二酸化炭素(CO2)排出量を年間で25%ほど減らせるとみています。省エネ効果や顧客の反応を吸い上げ、今後の物流施設の開発に生かす狙いがあります。

空調設備や照明などを細かく制御できるようにしたのですが、タブレット(多機能携帯端末)で簡単に操作できるのがミソです。浦川竜哉常務執行役員は「10万平方メートルを、手のひらで管理できるようにした」と説明。事務所部分の空調機器は事務員の体感温度が変わらない範囲で自動制御し、こまめに停止させます。照明や空調設備もテナント単位で簡単に調節できます。

夏季は、地下の免震ピットから吸い上げた冷たい空気を、室温が上がりやすい最上階に送り込む仕組みも採用。室温を1~3度下げる効果を期待しています。冷房効率を高めて環境負荷を軽減するだけでなく、作業員の健康管理にも役立ちそうです。

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大和ハウスは建設に150億円を投じましたが、このうち一連の省エネ技術には数億円がかかりました。システム投資額は大和ハウス自身で吸収し、テナントへの賃料には転嫁していないといいます(余談ですが、物流施設の場合、マンションとは逆で、上の階にいくほど賃料が安くなるそうです)。

省エネといっても、機械がすべてを勝手にこなしてくれるわけではありません。働くひとが、負担を感じることなく、省エネに協力できる環境づくりが大切でしょう。今回の試みも冷房需要がピークを迎える夏季に、どれだけの実績を上げられるかが焦点となります。タブレットを駆使した簡単・省エネプロジェクトの成果を見守りたいと思います。

(村)

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