未来面「世界を変えよう。 」

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製薬会社は世界を変えるため何ができますか
読者の提案 真鍋淳・第一三共社長編

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2017/10/25 2:00
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■途上国に医療アドバイザーを派遣

 木村 俊博(海陽学園海陽中等教育学校高校1年、15歳)

製薬、この言葉から私が連想するのは、研究室で白衣を着て顕微鏡をのぞく研究員の姿だ。彼らが対外的・国際的に医療に寄与することはできないのだろうか。私は予防医療の水準が低い途上国を中心に製薬会社の研究員から構成される医療アドバイザー、いわば衛生外交官を派遣することを提案する。民間企業がゆえの高度なノウハウを諸外国に直接伝え、世界の予防医療の発展に貢献することが狙いだ。従来の医療支援の多くは、政府開発援助(ODA)や非政府組織(NGO)の主導で行われてきたが、長期的かつ大規模になりがちな取り組みは問題が生じやすい。しかし、民間企業によるダイレクトな支援は確実な実施効果が見込まれるのではないだろうか。世界の平均寿命は年々延びており、予防医療のニーズは世界中で高まりつつある。日本人としての気概を持った衛生外交官が世界の舞台で活躍し、予防医療に新たな風を巻き起こすのだ。

■病気を発見する小型機械

 鈴木 達也(産業能率大学経営学部2年、20歳)

生きていく上で病気にかからないことに越したことはないが、絶対にかからない保証はない。だからこそ早期発見が一番必要なことだと考えられる。しかし、生活している中で、多少の風邪や熱ぐらいなら病院には行かない人が多いと私は思う。だから手遅れになるケースが出てしまうのだと思う。そこで、私が考えたのは、近くの薬局などで買うことのできる病気を発見する機械である。病気の詳細まではわからないが、ただの風邪なのか、初期がんなのか、何が体に起きているのかがわかるようにする。近くの薬局などで買うことができれば、少しの症状で試すことができるし、初期がんかもしれないと出れば、病院に行ってすぐ医師の診断をあおぐ人が増えるのではないだろうか。早期発見、早期治療につながるはずだ。普段の生活で自分ががんなどの重い病気になっていると思って生活してる人は少ないと思う。この機械で危機感を持つこともできるのではないか。

■遠くの患者に最適な薬を

 河原井 将太(上智大学経済学部3年、21歳)

製薬会社がITを用いて遠隔地に住む個人に合わせた薬を作ることができれば、世界は変わるのではないか。離島に住む私の祖父は毎日10種以上の薬を飲んでいる。体調が変化するたびに新しく薬を処方してもらうために船に乗り、内陸の病院に通っている。祖父にとって薬は不可欠なものだが、同時に大きな負担にもなっているのだ。同様な負担を感じている人は多いのではないか。国内には、交通手段がなく病院に通うのが難しい高齢者が多いと聞く。IT技術を使い、遠隔地にいる患者に最適な薬を調合、処方できる技術を提供できれば祖父のような高齢者は大いに助かると思う。この技術を海外でも展開することができれば、病院に行きたくても行けない人々、医者が足りない地域の人々でも個人にあった薬を手にすることができる。多様な薬を製造し、患者に合わせてそれを供給できる製薬会社だからこそ提供できる新しい価値になると考える。

■医療費削減へ残薬ゼロ

 甲斐 元規(会社員、26歳)

世界を変えるために、「残薬を0にするシステムの構築」ができるのではないだろうか。ヒトの一生に携わることを「ゆりかごから墓場まで」と表現されるが、製薬メーカーはクスリを患者に服用してもらうまでという意味で、クスリの「ゆりかごから墓場まで」に携わるべきであると考える。理由は2つあり、(1)処方、投薬から保存状況までを管理することで薬物治療を適正に評価できる(2)医療費の削減につながる、ということだ。日本でも、ジェネリックへの切り替えが推進されているものの、これだけでは医療費削減の効果は限られると思われる。薬の処方から残薬管理までを一貫して把握することで、残薬が減るだけでなく、最小限の薬剤で治療が可能となるなど一石二鳥になるのではないか。そのためにも、AI搭載のロボットなどを家庭に置いて服薬の管理を任せることで改善できるのではないだろうか。

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