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「IoT」は、世の中をよくできるか。

 日本経済新聞社は、読者や企業の皆さんと一緒に日本の課題について考え、議論する「未来面」をスタートさせました。今回のシリーズのテーマは「革新力」です。日本経済新聞の紙面と電子版を通じて経営者と読者が双方向で対話し、アイデアの実現可能性を探ります。企業のモノ作りは、サービスは、金融は世の中をよくできるのか。革新的なアイデアをお寄せください。

IoTで10年後の街はどう変わると思いますか? 読者の提案 東原敏昭・日立製作所社長兼CEO編

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2016/7/25 3:30
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■リアルタイムでの健康状態共有による健康管理サービスの実現

北野 善彦(会社員、32歳)

現在、体組成計のデータをスマートフォン(スマホ)で管理できるが、その発展版として、例えば毎日、自宅の特定の場所を通ると、その人物を特定し、ありとあらゆる健康情報を測定できるようになる。今後の技術の進歩に依存する部分もあるが、そのデータを医療機関などにリアルタイムで送信し、もし健康状態に関する懸念や異常が発生していたら、速やかに警告を発して、しかるべき対処(食生活や睡眠不足への警告、場合によっては病院での受診など)を指示することで、人々の健康的な生活を支援するというシステムが考えられる。軽度な懸念や異常であれば朝、仕事に出て夜に自宅に帰ってくるときには必要な薬やサプリメントが届いているという仕組みもつくれるかもしれない。

■IoTは世界を救う

片桐 渉(慶応義塾大学大学院理工学研究科修士2年、24歳)

道路交通の利便性、安全性がIoTにより劇的に改善される。街を走る車やバイク、自転車、人々が持つ携帯電話などがインターネットにつながることにより、位置や速さなどの情報を共有できるためだ。車は渋滞を起こさず、最短、最速の道順を進むことができる。バイクや自転車にも自動制御が導入される。死角から飛び出してくる場合でも事前に相互に認識され、衝突することは決してない。通勤通学の時間は短縮し、交通事故の発生は激減する。防災対策としても活用できるのではないか。津波が堤防を越え、瞬く間に街が海に飲まれた5年前、科学技術の無力さをただただ痛感するのみだった。街中の人や乗り物がインターネットにつながっていれば、想定外の天災が起きても全員を避難させることができる可能性が高まるのではないだろうか。災害大国といわれる日本の技術が、世界中で災害から人々を救う未来を期待する。

■日常生活での安全・安心を求めて

上原 康滋(自営・自由業、71歳)

切実なる願いは毎日が安全で、安心して過ごせることだ。種々の課題がある中で、国内では当面、直下型地震の発生を心配している。事前の予測でいち早く避難対策を取り、被害を最小限度に抑えられるならと考えている。社会インフラ事業やIT関係の事業を中核とする会社には、確実な地震情報を少なくとも発生の2~3日前に広く伝えてもらえればありがたい。IoT技術を使ってビッグデータとオープンデータを融合するなかで逐次、確認しながら地震の発生予測を行うのだ。そうすれば地震の発生は防げないとしても、例えば会社員が発生予測地域へ出張するのを控える、といった事前の処置が取れる。また地震発生規模の予測を踏まえ、様々なインフラ設備の被害をシミュレーションし、事前のハード面での地震対策を進めることができればとも考えている。

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