2018年11月17日(土)

[お知らせ]電子版「日経会社情報」、投資に役立つ情報・機能を拡充

2016/5/29 13:29
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日本経済新聞 電子版はこのほど、マーケットセクションのパソコン向け「日経会社情報」コーナーを刷新しました。「年初来高値更新」といった投資に役立つ「お知らせメッセージ」を新設。「株主優待」情報を写真で一覧できるようにしました。さらにライバル企業との比較機能も追加。多くの銘柄の中からニーズに合わせて探すのに便利です。

会社情報の個別企業ページでは株価や投資材料の変化をいち早く通知する「お知らせメッセージ」を自動表示します。日々の株価の値動きに連動し「年初来高値更新」「東証1部値上がり率ランキングの1位です」といった見出しを表示します。企業の決算を受けて担当記者が業績分析を書き換えると「業績コメントが更新されました」と明示します。また企業の資本効率を示す経営指標、予想自己資本利益率(ROE)を追加し、ランキングでは売買代金急増ランキングを新設しました。

会社情報の個別企業ページには、日経の企業・業界分析データベースをもとにした約540種類の業種分類を新設しました。チェックした企業の主力事業のほか、展開するすべての事業を一覧できます。事業ごとに時価総額や株価チャートによるライバル企業との比較機能も用意しました。

株主優待内容はこれまで文字情報が中心でしたが、写真をふんだんに紹介し、一目で優待内容がわかるようにしました。企業が優待を始めたり優待内容を変更したりしたときに「最新の優待情報」として紹介。「よく見られた優待情報」では、ほかの読者がどういう優待に興味を持っているかを確認できます。優待検索機能も拡充しました。

会社情報トップ画面の右上にある「閲覧履歴」コーナーでは、読者がチェックした銘柄の株価の上げ下げが一目でわかるようにしました。銘柄名の左に上昇(赤の上矢印)と下落(緑の下矢印)のマークが出ます。一度に表示できる銘柄数も3つ増やし12銘柄にしました。

日経電子版は今後も読者の皆様が見やすく、使いやすい画面を目指して進化します。ご期待ください。

◇ ◇ ◇

■PBR算出方法を変更

日本経済新聞は株価が1株当たり自己資本の何倍かを示す指標であるPBR(株価純資産倍率)の算出方法を変更します。算出に使う自己資本の更新を従来の年1回から四半期ごとに変更します。自己資本は優先株など種類株の発行分を控除した普通株ベースの数値とします。

新基準の適用は日経電子版のデータ欄が5月30日から、朝刊のマーケット面や数表欄などが6月2日付紙面から、日経ヴェリタスが6月5日号からです。東証1部などの集計値も対象とします。

従来は本決算期末の自己資本を用いていましたが、これを四半期決算期末に変えることで、より株価の実態に近いPBRを算出できます。算出方法の変更により、優先株などの発行規模の大きい企業では従来よりもPBRが上昇します。

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