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SUBARUの2023年3月期、純利益2倍 予想平均下回る

SUBARUが12日発表した2022年3月期の連結決算(国際会計基準)で、純利益は前期比8.5%減の700億700万円となった。アナリスト予想の平均であるQUICKコンセンサス(801億7500万円)を下回った。2023年3月期の純利益は前期比2倍の1400億円を見込む。QUICKコンセンサスの1431億6300万円を下回る。

SUBARUは日系乗用車メーカー上場7社中、生産台数規模で第7位の自動車メーカー。利益面については、販売奨励金の抑制や保証修理費の低減を行ったほか為替変動による増益効果などがあったものの、原材料価格の高騰や自動車売上台数の減少などにより、営業利益は前期に比べ減少、税引前利益は前期に比べ減少、親会社の所有者に帰属する当期利益は前期に比べ減少となった。自動車事業においては、取引先から調達している部品の供給制約が継続し、米国および国内の生産拠点において生産調整や操業の一時停止を行ったことにより、海外の売上台数は64.5万台と前期に比べ11.4万台の減少、国内の売上台数は8.9万台と前期に比べ1.2万台の減少となった。

2022年3月期の売上高にあたる売上収益は前期比3%減の2兆7445億2000万円、営業利益は同11.7%減の904億5200万円、経常利益は同6.1%減の1069億7200万円だった。

2023年3月期の売上高にあたる売上収益は前期比27.5%増の3兆5000億円(QUICKコンセンサスは3兆2897億6900万円)、営業利益は同2.2倍の2000億円(同1901億9400万円)、経常利益は同87%増の2000億円(同2016億5000万円)となる見通し。

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