富士経済、眼科向け医療の国内市場の調査結果を発表

発表日:2022年10月21日

眼科向け医療の国内市場を調査

—2030年市場予測（2021年比）—

■再生医療 20億円（20.0倍）

ES細胞やiPS細胞など他家細胞を用いた製品化が進むことで、大幅に市場拡大

総合マーケティングビジネスの株式会社富士経済（東京都中央区日本橋 社長 菊地 弘幸）は、高齢化に伴い患者数の増加が懸念される国内眼科領域の再生医療や医療用医薬品、新規技術の動向を調査した。その結果を「治療技術の革新進む眼科関連市場のトレンド分析と将来予測」にまとめた。

この調査では、眼科向けの再生医療や医療用医薬品、眼内レンズ、人工眼システム、医療用スマートコンタクトレンズ、近視抑制デバイス、サプリメントを対象とした国内の眼科関連市場の現状を分析し、将来を展望した。

＜調査結果の概要＞

■再生医療

　※添付の関連資料を参照

ネピックやサクラシーなど保険償還される製品を対象とし、先進医療や自由診療で使用される製品は対象外とする。

2020年7月に眼科領域における国内初の再生医療等製品が発売され、市場が立ち上がった。角膜移植のための眼球提供を行うドナー数が減少している一方、高齢化に伴って待機患者数は増加しており、再生医療のニーズは高まっている。

2022年は、1月に角膜と結膜に使用できる「サクラシー」（ひろさきLI）の製造販売が承認され、9月に保険償還されたこともあり、市場は拡大が予想される。

現在は、自家細胞を用いた製品のみであり、手術決定後に自分の細胞を採取・培養させることから時間がかかるため使用数が限られている。一方、ES細胞やiPS細胞など量産できる他家細胞の再生医療に関する研究が進んでおり、2030年頃には他家細胞を用いた製品のシェアが大幅に増加するとみられる。また、再生医療等製品を使用した手術が可能な眼科医師が増えることで、市場は大きく拡大すると予想される。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

■再生医療

https://release.nikkei.co.jp/attach/642638/01_202210211743.JPG

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/642638/02_202210211743.pdf