/

東大と九大、CO2地中貯留の連続モニタリングに向け超小型震源装置を開発

発表日:2022年09月14日

カーボンニュートラルの達成に不可欠!

CO2地中貯留の連続モニタリングに向け超小型震源装置の開発

1.発表者:

辻 健(東京大学 大学院工学系研究科 システム創成学専攻 教授)

辻 修平(研究当時:九州大学 大学院工学研究院 地球資源システム工学 学術研究員)

木下 順二(九州大学 大学院工学研究院 技術専門員)

池田 達紀(九州大学 大学院工学研究院 地球資源システム工学 助教)

Ahmad Ahmad(九州大学 大学院工学研究院 地球資源システム工学 博士課程)

2.発表のポイント:

◆4cmのモータを用いた超小型震源装置を開発し、装置からの振動(モニタリング信号)を約1km伝達させることに成功しました。

◆震源装置の小型化実現により、多数の装置の定常的設置が可能となり、連続的に地中貯留したCO2をモニタリングできるようになり、安全な操業につながります。

◆今回開発した超小型震源装置を用いることで、モニタリングコストを大幅に低減できる可能性があります。

3.発表概要:

東京大学大学院工学系研究科の辻健教授らの研究グループは、cmスケールの超小型震源装置を開発し、連続的にCO2貯留層をモニタリングするシステムを構築しました。超小型震源装置は、その振動エネルギーは微弱でも、連続的に信号(振動)を発振し、それらを足し合わせることで信号のエネルギーを増大させ、信号を遠地まで伝達させることができます。震源部に4cmのモータを用いた場合には、1km程度離れた地点にもモニタリング信号が伝達することがわかりました。つまり、CO2を貯留する地層(深度1km程度)をモニタリングできると考えられます。これまでのモニタリングでは大きさ数mの大型震源装置が利用されていましたが、連続的に貯留CO2をモニタリングすることはコストの面で現実的ではありませんでした。

今回開発した超小型震源装置を定常的に設置すれば、連続的かつ安価にCO2貯留層をモニタリングでき、CO2の漏洩につながるような急なCO2の移動も検出できると考えられます。

本研究成果は、2022年9月14日(米国東部夏時間)に米国地震学会の「Seismological Research Letters」に掲載されます。

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/640113/01_202209131431.pdf

すべての記事が読み放題
有料会員が初回1カ月無料

産業で絞り込む
  • すべて
  • 情報・通信
  • メディア
  • 電機
  • 金融・保険
  • 自動車
  • 輸送・レジャー
  • 食品
  • 流通・外食
  • 日用品
  • 医薬・医療
  • 建設・不動産
  • 機械
  • 素材・エネルギー
  • 商社・サービス
  • すべて
  • 情報・通信
  • メディア
  • 電機
  • 金融・保険
  • 自動車
  • 輸送・レジャー
  • 食品
  • 流通・外食
  • 日用品
  • 医薬・医療
  • 建設・不動産
  • 機械
  • 素材・エネルギー
  • 商社・サービス

セレクション

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

新着

注目

ビジネス

ライフスタイル

フォローする
有料会員の方のみご利用になれます。気になる連載・コラム・キーワードをフォローすると、「Myニュース」でまとめよみができます。
新規会員登録ログイン
記事を保存する
有料会員の方のみご利用になれます。保存した記事はスマホやタブレットでもご覧いただけます。
新規会員登録ログイン
Think! の投稿を読む
記事と併せて、エキスパート(専門家)のひとこと解説や分析を読むことができます。会員の方のみご利用になれます。
新規会員登録 (無料)ログイン
図表を保存する
有料会員の方のみご利用になれます。保存した図表はスマホやタブレットでもご覧いただけます。
新規会員登録ログイン