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東邦大・慶大・国立環境研など、PM2.5の濃度と救急搬送件数との関連性の分析結果を発表

発表日:2022年06月08日

PM2.5の健康影響は特定成分に由来しているのか?

〜 救急搬送を健康影響指標とした新規疫学知見 〜

東邦大学、慶應義塾大学、国立環境研究所、東京都環境科学研究所、北海道大学らの研究グループは、健康影響が知られている大気汚染物質の一つである微小粒子状物質(PM2.5)を構成する成分に着目し、その濃度変動が急病による救急搬送件数と関連しているかを検討しました。これはPM2.5成分と救急搬送との関連性を統計学的に分析した初めての疫学研究成果であり、特定の成分の濃度上昇が今回の健康影響指標である救急搬送を要請するような急性の病気を増やす可能性を報告しました。

この成果は2022年5月24日に環境科学の専門誌"Environmental Science&Technology"にて発表されました。

◆発表者名

・東邦大学医学部社会医学講座衛生学分野

道川武紘(講師)、西脇祐司(教授)、朝倉敬子(准教授)、今村晴彦(客員講師)

・慶應義塾大学医学部救急医学

佐々木淳一(教授)

・国立研究開発法人国立環境研究所

環境リスク・健康領域

 道川武紘(客員研究員)、山崎新(副領域長)、新田裕史(名誉研究員)

地域環境保全領域

 高見昭憲(領域長)、菅田誠治(室長)、吉野彩子(主任研究員)

・東京都環境科学研究所環境資源研究科

星純也(副参事研究員)、齊藤伸治(主任研究員)

・北海道大学大学院医学研究院社会医学分野衛生学教室

上田佳代(教授)

◆発表のポイント

●PM2.5の構成成分に着目して救急搬送件数との関連性を分析した初めての成果

●搬送日と前日の平均炭素濃度の上昇にともなって、救急搬送件数が増加

●今後、PM2.5成分の健康影響について理解を深めていくことが必要

※以下は添付リリースを参照

リリース本文中の「関連資料」は、こちらのURLからご覧ください。

添付リリース

https://release.nikkei.co.jp/attach/633966/01_202206081510.pdf

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