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住友ゴム、22年12月期純利益17%減に 原料や運賃高騰

住友ゴム工業は8日、2022年12月期の連結純利益(国際会計基準)が前期比17%減の245億円になる見通しだと発表した。従来予想を45億円下回る。円安や値上げなどによる増収で売上高は前期比22%増の1兆1450億円と過去最高になる見通しだが、原材料価格や海上運賃の高騰が響く。

事業利益は40%減の310億円になる見通し。タイヤ素材の天然ゴムなど原材料価格の高騰が691億円、海上運賃の上昇が254億円の減益要因になる。製品への価格転嫁は725億円の増益要因となるが、コスト増を吸収しきれない。

世界でのタイヤの販売本数は前期比1%増の1億1730万本になる見通し。半導体不足などによる新車生産の混乱などを受けて、従来予想からは3%減少する。欧州や北米など海外を中心にSUV(多目的スポーツ車)用の大口径タイヤなど付加価値の高いタイヤの販売は伸びる。

8日発表した22年1~6月期の連結決算は売上高が前年同期比16%増の5121億円で、純利益は16%減の171億円だった。

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