任天堂Switch、半導体不足に設計変更で対応

任天堂は5日、オンライン経営方針説明会を開いた。質疑応答では販売計画を下方修正したゲーム機「ニンテンドースイッチ」について、設計変更などを通じて半導体不足への対応を進めていることを明らかにした。説明会には古川俊太郎社長に加え、「マリオ」の生みの親の宮本茂フェローやハード開発責任者の塩田興取締役らが出席した。主な発言は以下の通り。

――半導体不足の影響の見通しは。

古川氏「期初段階から半導体の需給が逼迫している。状況は改善しておらず、先行きは不透明のままだ。期初計画の生産台数に到達できない見通しがたったため、（4日の決算発表で）販売予想台数は下方修正した。来年以降の状況は精査している最中で、具体的に計画が見えた段階で説明したい」

「ハードの制約はあるが、ソフトは問題なく販売できる。年末から来年にかけて、定番タイトルも含めて提案していくことでスイッチのビジネスの勢いを落とさないようにしていきたい」

――部材の調達難を受けて、スイッチの設計変更は進めているか。

塩田氏「半導体不足の影響を少しでも軽減できるように、代替部品の模索や（変更に対応する）設計の見直しを進めている。状況に身を任せるだけではなく、設計側で少しでも苦境を乗り切れるように対応している」

――米ネットフリックスや米グーグルなど、競合が増える中でのスイッチの立ち位置は。

古川氏「ハード・ソフトの一体型の開発体制だからこそ提供できるユニークな娯楽の提案にこだわることで成長していきたい。テーマパークやグッズ店などゲーム以外の場所で任天堂のIP（知的財産）に触れてもらう場所を設けて、しばらくゲームから離れていた人にも再びゲームに興味を持ってもらう流れも重要だ」

――キャラクターを活用するIPビジネスの意義は何か。

古川氏「ゲーム専用機で遊んでもらうことが最優先なので、最終的にはそのIPが登場するゲームに関心を持ってもらうことが目的だ。各IPの個性を尊重した展開を進めているため、過度な露出拡大はしないように留意している」

――IPビジネスの目標像は。

宮本氏「（スイッチなど）我々のハードだけではリーチできない地域が世界にはたくさんある。そういったエリアにはモバイル（スマホ）向けにゲーム・アプリを提供したり、映像作品の展開を広げたりしたいと思う。任天堂のIPをきっかけに、ゲームで遊んでもらう人を拡大するチャンスはまだまだある」

――映像ビジネスは「マリオ」以外でも展開するのか。

宮本氏「（22年12月公開予定のマリオの映画は）対応している最中だが、手応えを感じている。（映像作品は）任天堂のIPを色々な場所で体験してもらう上で重要だ。今後も数をどんどん展開していきたい。何作手掛けるか大きな話は言えないが、コツコツといいものを積み上げていきたい」

――次世代ハードの発売のタイミングは。

古川氏「次世代機については検討中だが、投入時期など具体的に話せることはない。スイッチは発売5年目で累計9000万台超を販売したが、まだ中盤に入った段階という認識。（10月の）有機ELモデルの投入で販売の勢いも継続できている。従来のハードとは違う形で成長できる基盤ができている」