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体外受精治療は有効 学会が生殖医療の指針

日本生殖医学会は24日までに、政府による不妊治療の保険適用拡大の方針を受け、体外受精治療は有効などとする医療従事者向けの「生殖医療ガイドライン」を学会のホームページで発表した。

今後、厚生労働省は保険適用の範囲を検討する方針で、同学会は「患者の経済的負担が軽減されるよう柔軟な発想による制度が必要だ」としている。

ガイドラインでは、一般に行われ科学的根拠のある治療法について、推奨レベルを3段階で評価した。体外受精治療は原因不明の不妊症に有効として最上位の「強く勧められる」とした。

一方、習慣流産のため受精卵の染色体異常を調べる着床前診断については、流産回避には有用だが、妊娠率や出生率を改善する明確な証拠はないとして中間の「勧められる」とした。評価の詳細な解説は12月をめどに刊行予定の冊子に記載する。〔共同〕

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