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着床前診断で流産率低下 日産婦が大規模臨床研究

日本産科婦人科学会(日産婦)は23日、体外受精した受精卵の染色体を調べて子宮に戻す「着床前診断」の大規模臨床研究で、流産を繰り返していた女性の流産が減ったとする中間結果を発表した。ただ検査で子宮に入れることが可能と判断された受精卵は、全体の4割ほどしか得られなかった。

着床前診断は、不妊治療の新たな選択肢として期待される一方、染色体異常がない受精卵を選んで子宮に戻すため、命の選別につながりかねないとの指摘がある。

日産婦によると、今年7月までに登録をした約4300人を解析した。これまでより小さな規模の研究で同様の結果が得られてきたが、数千人規模では初めて。

30~50代の女性で、体外受精で妊娠しなかったり2回以上流産したりした人が対象で、109施設で実施した。染色体異常のない受精卵を戻すと流産率は10%だった。

だが検査した受精卵のうち移植できると判断されたのは37%で、女性の年齢が上がるほど移植可能な受精卵の割合は減少した。

日産婦は「着床前診断で流産を減らすことはできるが、最終的に出産まで至る割合は変わらないだろう」としている。

着床前診断


体外受精によってできた受精卵から細胞を一部取り出し、染色体などを調べる検査。異常がない受精卵を選んで子宮に入れ、出産につなげる。日本産科婦人科学会は、成人になる前に日常生活を著しく損なう状態が出たり生存が危ぶまれる状態になったりする疾患や、習慣流産を検査対象として認めてきた。
特定の病気や障害のある子どもが生まれないようにすることにつながりかねないとの強い懸念がある。〔共同〕

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