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東京五輪、持続可能性で低評価 国際チーム分析

1992年以降のオリンピックで持続可能性がどの程度配慮されたか分析した結果について、スイスなどの国際チームが19日付英科学誌に発表した。環境負荷、社会正義、経済性の3分野で評価、今夏の東京五輪は規模が大きいことなどから16大会のうち13位タイと低評価だった。

98年冬の長野大会も10位タイで、国内の大会に厳しい目が注がれた。チームは今後の五輪の在り方として、規模の縮小や、過去の開催都市で再び開くことなどを提案。実行されるまでは「開催都市や国は公的資金を五輪ではなく、他分野の持続可能性の実現に使うべきだ」と強調した。

92年冬のフランス・アルベールビルから、昨年10月時点の想定を基にした東京大会までを対象に、観客数や準備に伴う住民の立ち退き、大会後の施設利用、公費負担割合など3分野9項目を評価した。

東京大会は100点満点の40点で13位タイ。開催に向けた法規制の変更が小さく、会場の新規建設が比較的少ないことは評価された。

しかし、観客数の想定は900万人以上で、選手ら大会登録者も30万人を超え、温暖化ガス排出が増大するなどとして順位を下げた。新型コロナウイルス感染拡大に伴う海外観客の受け入れ断念を反映すると、結果が変わるとみられる。

長野は施設の新設が多く、再利用が少なかった点が厳しく評価され、45点だった。

1位は2002年冬の米ソルトレークシティー、2位はアルベールビル。公的資金の拠出が少なく、施設の再利用が多いことが高評価につながった。〔共同〕

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