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食品の栄養情報、アプリ活用急ぐ 健康志向に対応

(更新)

消費者庁が食品のバーコードにスマートフォンをかざすと原材料や栄養成分が表示されるアプリの活用を急いでいる。来週から約9万点の商品を対象にした実証実験を開始。消費者の健康志向の高まりを受け、塩分などの摂取量に注意を促す機能を設けた。食品表示については、かねて文字の小ささなどへの不満の声は少なくなく、デジタル化を通じて「便利な表示」への改善も図る。

24日から東京都江東区と千葉市のスーパー計2店舗で順次、実証実験を始めるアプリは、スマホにインストールして商品のバーコードを読み取ると、画面に原材料や原産地、栄養成分、アレルギー物質などが表示される。実験では表示の見やすさやアプリの使い勝手を確認する。

個人の健康目標に沿って食品の栄養成分を見やすくした機能がアプリの特徴だ。

例えば「食塩を控える」とアプリに登録すれば、食品に含まれる各栄養成分の中から食塩相当量を赤く強調し、1日当たりの摂取目安と併せて表示する。

事前にアレルギー物質を登録しておけば、原材料に含まれていた場合に注意を促し、アレルギー物質のない類似商品を紹介する。

実証実験には、これまで以上に食品の情報を消費者に生かしてもらう狙いがある。同庁が3月に実施したアンケート調査によると、食品を購入する際に原材料名を「参考にしている」と答えた人は66%を占めた。栄養成分を参考にしている人も67%いた。

加工食品について、食品表示法は原材料名や添加物など多くの情報を表示するよう義務付けている。しかし、原材料名の表示の課題について複数回答で尋ねた設問では「文字が小さくて見にくい」(26%)、「表示項目が多すぎる」(17%)といった回答は少なくなかった。

実用化に向けてはデータベースの構築が課題になる。食品表示に関する情報集約に当たっては、各メーカーが個別に管理するデータの一元化が想定されるが、「製造工程の変更などに伴う情報の反映は煩雑さも伴う」(同庁)という。

消費者庁は食品表示に関する円滑なデータ共有などを含め、今後、メーカー各社への意向調査も実施する方針。同庁担当者は「利便性の高い表示のあり方について検討を急ぎたい」と話している。

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