認知症、世界で2050年に3倍　日本は増加率低く

各国が認知症を減らす対策を取らないと、世界の患者数が2019年の5700万人から50年までに1億5300万人と約3倍に増えるとの推計を米ワシントン大などのチームがまとめ、6日付の英医学誌ランセットの姉妹誌に発表した。

人口の増加や高齢化が主な原因。日本は生活習慣の見直しといった予防策の効果が出るため、分析の対象国の中で最も増加率が低いとされているが、それでも412万人から約1.3倍の524万人になるとしている。

研究では195の国と地域にどれぐらい認知症の患者がいるのかを推計し、さらにリスクと考えられている喫煙、肥満、高血糖、低教育歴の計4項目の推移を考慮した。その結果、全てで患者が増加するとの予測となった。

増加率には地域差があり、中東やアフリカが特に高い。上位3カ国はカタール（20.26倍）、アラブ首長国連邦（18.95倍）、バーレーン（11.84倍）となった。

一方、アジア太平洋地域や欧州は低く、低い順に日本（1.27倍）、ブルガリア（1.37倍）、セルビア（1.38倍）と続く。日本などでは教育環境や生活習慣の見直しといったリスク軽減策の効果が出るとみている。

教育環境の改善で世界的には620万人の患者が減るが、肥満と高血糖、喫煙の増加で逆に680万人増えるという。チームは「各国政府が資源の配分を決めたり、支援体制を築いたりするのに研究結果を役立ててほしい」と指摘している。〔共同〕