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東京建物、日本橋川沿い再開発 総事業費1500億円超 

東京建物は30日、東京都中央区で超高層ビルの再開発を行う組合を12月中旬に設立すると発表した。日本橋川に面した場所で2032年度までにオフィスビルなどを建てる予定で、計画の総事業費は1582億円。川の周辺では三井不動産などによる再開発も進んでおり、東京駅近くに新たな水辺空間が生まれる。

計画地域は「八重洲一丁目北地区」と呼ばれ、全体の延べ床面積は約17万9100平方メートル。24年度の着工後は高層ビルが29年度に完成し、加えて32年度には川辺に低層の施設もできる予定だ。オフィスビルや国際会議に使える会議場、商業施設などが入り、国際的な金融拠点の形成を目指す。東京駅から日本橋駅にかけての地下通路も整備して回遊性を高める。

近隣では三井不動産などが超高層ビルを開発するほか、日本橋川の上を通る高速道路を地下化する計画も進む。複数の事業者が川沿いを連続して開発するため、連携を取りつつ事業を進める必要がある。

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