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DCM、純利益11%減 3~8月 衛生用品など反動減

ホームセンター大手のDCMホールディングスが29日発表した2021年3~8月期の連結決算は、純利益が前年同期比11%減の134億円だった。新型コロナウイルスの感染拡大による巣ごもり需要でDIY商品や衛生用品の販売が伸びた前年からの反動が出た。チラシの発行などにかかる広告宣伝費もかさんだ。

売上高にあたる営業収益は7%減の2350億円。コロナ対策で前年に特需があったハンドソープや除菌用アルコールなどの衛生用品の売れ行きが鈍ったことも響いた。日よけなどの夏物商品も販売が振るわなかった。

前年は特別定額給付金の支給で家電やDIY商品の購入が増えたが、その反動減もあった。3~8月の既存店売上高は5.6%減、客数も8.4%減だった。

営業利益は11%減の197億円だった。前年に自粛していたチラシの発行を再開するなど販売促進のためのコストが膨らんだ。利益率の高いプライベートブランド(PB)の売上高に占める割合は前年同期に比べて1.5ポイント高まったが、補えなかった。

22年2月期通期の連結業績は従来予想を据え置いた。営業収益は前期比3%減の4579億円、純利益は2%増の190億円を見込む。純利益は4期連続で過去最高となる見通し。ワクチン接種の進展による客数の回復を期待しているほか、子会社統合による効率化も図る考えだ。

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