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ソニーG、最高益1兆1717億円 ゲームや音楽好調

21年3月期

(更新)
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ソニーグループの据え置き型ゲーム機「プレイステーション(PS)5」

ソニーグループが28日発表した2021年3月期の連結決算(米国会計基準)は、最終的なもうけを示す純利益が前の期比2倍の1兆1717億円だった。初めて1兆円の大台を突破し、2年ぶりに過去最高を更新した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う巣ごもり需要で、ゲームや音楽などエンタメ事業がけん引した。半導体事業の落ち込みを補い、全体の利益を押し上げた。2000億円を上限とする自社株買いも決めた。

法人税減税など一時的な押し上げ要因も純利益の拡大に寄与した。金融を除く国内事業会社で純利益が1兆円を記録したのは、トヨタ自動車ソフトバンクグループなどに続き5社目だ。

ソニーの売上高は9%増の8兆9993億円だった。ゲーム、音楽、映画を含むエンタメ事業の売上高は13%増の4兆3549億円と、全体の5割を占めた。定額で対戦やソフトで遊べる「プレイステーション(PS)プラス」会員が増えた。ソニーグループが権利をもつ楽曲のストリーミング再生など、リカーリング(継続課金型)収入も好調で、半導体不足が懸念された「PS5」の販売台数は780万台と、目標を上回った。

エンタメ事業が好調だった一方で、半導体の画像センサーは米中貿易摩擦の影響で主要顧客だった華為技術(ファーウェイ)への供給が一時止まり苦戦。小米(シャオミ)やOPPO(オッポ)など他の中国メーカー向けでは補えきれず、半導体部門の売上高は5%減の1兆124億円となった。

さらに最大2000億円、発行済み株式数(自己株式を除く)の2.02%にあたる2500万株を上限とする自社株買いをすると発表した。期間は21年4月30日から22年4月28日まで。

同日、22年3月期の連結業績予想も発表した。今期から国際会計基準に移行し、売上高は9兆7000億円、営業利益は9300億円、純利益は6600億円を予想する。法人税減額など特殊要因がなくなる。

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