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ソニーG、ゲームの半分をモバイル・PC用に 25年度まで

ソニーグループは26日、2025年度までに新作ゲームの半分をスマートフォンなどのモバイルとパソコン(PC)向けにする方針を明らかにした。足元では家庭用ゲーム機「プレイステーション(PS)」の売れ行きが好調だが、ゲームの利用環境の変化に応じて、開発対象の比率の見直しを進める。

同日開いた、ゲーム・音楽・映画のエンターテインメント3事業の事業説明会で、ゲーム子会社のソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)のジム・ライアン社長兼最高経営責任者(CEO)が説明した。

世界のゲーム市場では、モバイルが成長分野になっている。SIEが26日示した資料によると、25年にモバイルゲームの世界市場は1660億㌦(約21兆円)と21年比で27%増えると予測する。一方で専用機向けゲーム市場は25年は740億㌦と21年比で16%増になる見込みだ。

SIEのゲームはこれまでゲーム専用機向けが中心だった。19年度はSIEの新作ゲームの9割超がPS4向け。22年度もPS5・PS4向けが約7割を占め、PCとモバイル向けは約3割にとどまる見通しだ。

PSの販売は好調だ。13年発売のPS4の人気は現在も続いているうえ、20年に投入したPS5は22年度の販売が前年度比57%増の約1800万台となる見込みだ。それでもゲームの利用環境の変化は激しく、SIEはモバイル向けなどの比重を高める対応が必要と判断した。

ゲームの中身も変えていく。ネット上でユーザー同士がやりとりし合いながらゲームを進める「ライブサービスゲーム」を増やす。1月に36億ドルで買収を発表した米ゲーム大手、バンジーの技術を生かす。21年度に1つしかなかったライブサービスゲームを、25年度までに累計12作品に増やす。同年度には自社スタジオにおけるゲーム開発費の55%をライブサービス向けにする。

SIEのライアン社長は「我々は狭いゲーム市場にとどまっていた。PC・モバイルにも広げてライブサービスを含めたより広い市場に拡大したい」と語った。

PCやモバイル向けのゲームには課題もある。PC向けのゲームは、誰でも無料で始められる「フリー・トゥ・プレイ(F2P)」モデルが多い。モバイルゲームも、暇つぶしで遊ばれることが多く、課金まで至る利用者が少ないといわれる。

東洋証券の安田秀樹シニアアナリストは「世界的に見るとPCやモバイルゲームの市場は大きいが、課金率は低い。ソニーの新しい方針は、人々の購買行動に結びつくビジネスの本質に合うかは疑問だ」と指摘する。またPCやモバイルゲーム分野ではすでに強豪が多くある中で、いかにヒット作を生み出し新たなユーザーを獲得していくかが問われそうだ。

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