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がん「光免疫療法」国内40施設で可能に 楽天メディカル

楽天グループの持ち分法適用会社の楽天メディカル(米カリフォルニア州)は25日、新規がん治療法「光免疫療法」について、9月にも全国約40の医療機関で治療が可能になると発表した。楽天グループの三木谷浩史会長兼社長は「グローバルでの承認取得も進め、がん治療のフロントランナーを目指す」と語り、海外展開にも意欲を示した。

光免疫療法はがん細胞に結合する抗体医薬とレーザー光を組み合わせ、がん細胞を破壊する治療だ。臨床試験(治験)では顔や首の周辺に再発した頭頸部(とうけいぶ)がんの4割で、がん細胞が縮小したり消失したりする効果が確認された。現在も最終段階の治験が進行中だが、日本では画期的な治療薬候補として世界に先駆けて、2020年9月に条件付きで承認された。

楽天メディカルは20年12月に治療用レーザー装置、21年1月に点滴用薬剤をそれぞれ発売。これまでに全国で十数例の治療実績がある。25日のオンライン会見に登壇し、同治療法を始めた国立がん研究センター東病院の林隆一副院長は「腫れや痛みなどの副作用はあるが十分管理でき、治療効果は極めて高い」と語った。治療に当たる医師は事前に講習プログラムを修了する必要があり、24日までに97人が治療の資格を得た。

同社は今後、国内で利用を広げるほか、海外展開にも力を入れる。中国などアジア市場を視野に入れ、頭頸部がんを対象とする最終段階の治験を台湾で実施しているほか、これとは別の治験も台湾で準備している。

頭頸部以外のがんへの適用に向けた薬剤開発も進めており、「すでにいくつかの候補が挙がっている」(楽天メディカルジャパンの虎石貴社長)という。がん細胞に結合させる抗体医薬の種類を変えることなどにより、さまざまな臓器のがんへの対応を目指す。

光免疫療法は日本でも、条件付き承認のため現状では「仮免許」の段階だ。楽天メディカルは有効性や安全性に関するデータの収集や情報提供が求められ、条件を満たせなければ承認が取り消される可能性もある。

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