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外食売上高、2月も苦戦 前年比微増もコロナ前の15%減

日本フードサービス協会(東京・港)が25日発表した2月の外食売上高(全店ベース)は 前年同月比4.8%増だった。2度目の緊急事態宣言が発令されて外食需要が落ち込んだ前年の反動増の面が大きく、新型コロナウイルスの感染拡大前の19年同月比では15.5%減だった。2月は新型コロナの変異型「オミクロン型」の感染が拡大し、ファミリーレストランや居酒屋の苦戦が続いた。

業態別ではファミレスが前年同月比0.7%減と前年実績も下回った。受験シーズンで感染を恐れるファミリー層の外食を控える動きが広がり、19年同月比では32.1%減だった。「ガスト」などを展開するすかいらーくホールディングスの2月の既存店売上高も19年と比べると、約3割減の水準だった。

パブ・居酒屋は前年の反動増で前年同月比8.8%増だったが、19年同月比では77.3%減と大幅に落ち込む。2月は東京都や大阪府など多くの地域で重点措置が適用され、飲食店で午後9時までの時短営業などが要請されたことなどが響いた。

一方、ファストフードは前年同月比7.1%増、19年同月比でも5.1%増と底堅い。オミクロン型の感染拡大で「巣ごもり消費」が再燃し、持ち帰りや宅配需要を取り込んだ。「ファストフード以外の業態では需要の低迷傾向が続き、コロナ以前との差はまだ埋まらない」(同協会)という。

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