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薄型テレビ国内出荷台数、21年は微減 大型機種は堅調

電子情報技術産業協会(JEITA)は25日、2021年の薄型テレビの国内出荷台数が20年比0.7%減の538万7千台だったと発表した。一律10万円の給付金の影響などで需要が増えた20年の反動で減少した。ただ大型機種を中心とした買い替え需要が底堅く、全体の減少は小幅だった。22年の出荷台数は21年並みか21年をやや下回りそうだ。

大きさ別に見ると、40~49型の機種が20年比10.3%減の160万2千台と落ち込みが大きかった。29型以下の機種も5%減の69万1千台だった。

出荷台数に占める割合が大きい50型以上の機種は、10.4%増の205万4千台だった。11年の地上デジタル放送への完全移行時に購入したテレビがここ数年買い替え時期を迎えており、「ネット動画をテレビの大画面で見たいという人が大型機種に買い替えているのでは」(JEITA)と推測する。

12月単月でみると、薄型テレビ全体の出荷台数は前年同月比5.6%減の63万7千台だった。20年の需要急増の反動により6カ月連続の減少だが、減少幅は縮小傾向にある。JEITAは「12月は新型コロナウイルスの感染状況が比較的落ち着いており外出する人が多く、年末商戦も好調だった」と話す。

22年は地デジ化時に購入したテレビの買い替え需要が継続するものの、出荷台数は21年並みか21年をやや下回る見通しだ。家電量販店などのPOS(販売時点情報管理)データを集計するBCN(東京・千代田)の森英二アナリストは「食料品などで値上げが相次ぐ中、テレビの買い替えにお金が回らない。2月の北京五輪に伴う買い替えも限定的」と話す。

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