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TDK、今後3年で過去最大の設備投資7500億円 電池注力

TDKは24日、2024年3月期を最終年度とする3年間の中期経営計画を発表した。リチウムイオン電池向けなどを中心に3年間合計の設備投資で過去最大の7500億円を投じ、最終年度となる24年3月期の連結売上高は2兆円(21年3月期は1兆4790億円)、売上高営業利益率で12%以上(同7.5%)を目指す。

最終年度の目標は営業利益(米国会計基準)で2400億円以上に相当する。事業ポートフォリオの再構築や生産拠点の最適な配置などを進めて資産効率を改善し、自己資本利益率(ROE)は14%以上(前期は8.6%)まで引き上げる。

3カ年合計投資額は5000億円だった前中計の1.5倍の規模で、成長期待のある部門への投資を加速する。特にリチウムイオン電池を含む「エナジー応用製品」事業に注力する。これまではスマートフォンの成長に伴い、競争力の高い小型リチウムイオン電池中心に成長させてきたが、より高容量の中型市場を開拓する。中型電池の市場規模は小型電池の約4倍といわれ、「将来的には軸足を中型のリチウムイオン電池にしていきたい」(石黒成直社長)という。

最終年度の売上高は2兆円と過去最高を計画する。「前中計で伸ばし切れなかった」(石黒社長)という「センサ応用製品」事業で年平均成長率25%を計画する。HDDヘッドの技術を応用した磁気センサーでは車載向けを拡充する。受動部品事業でも、積層セラミックコンデンサー(MLCC)などの自動車向けへの採用拡大を目指す。

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