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マップボックス、地図連動広告で連携 ヤフーなど7社と

地図情報サービスの開発を支援するマップボックス・ジャパン(東京・港)は24日、デジタルの地図アプリやネットサービスを提供するヤフーなど7事業者と、地図と連動する広告配信の仕組みを作るために連携すると発表した。地図上でも見やすい広告デザインや、場所ごとにおすすめの商品情報を表示するシステムを構築していく。

マップボックス・ジャパンは、米地図情報サービス大手のマップボックスとソフトバンクの合弁会社として2020年3月に設立した。ヤフーの地図サービスやスマートフォン決済のPayPay(ペイペイ)のアプリに技術提供している。

これまでデジタル地図の大半は消費者に無料で提供され、サービス単体の収益化が困難だったと説明する。地図に特化した広告配信の仕組みを作り、業界全体で新たな収益モデルを確立したい狙いがある。ヤフーのほか、地図や交通経路検索を提供するジョルダン、ナビタイムジャパン(東京・港)など7社と協力する。

例えばスマホの地図上で海水浴場を調べると、画面に日焼け止めの動画広告も合わせて表示するシステムなどを想定する。海外の都市を検索した際、旅行プランを同時に提案することも可能になるとする。広告配信の活用で、より消費者にとって利便性の高いサービスの実現を目指す。

(池下祐磨)

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