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スーパー売上高、7月は1.8%増 行楽用品が好調

日本チェーンストア協会(東京・港)が23日発表した7月の全国スーパー売上高(新設店舗を含まない既存店ベース)は前年同月比1.8%増だった。新型コロナウイルス禍の移動制限がない中、レジャーへ出向く人が増えたため、行楽用品などの販売が好調だった。ただ売り上げ全体の約7割を占める食料品や衣料品は前年割れだった。

日用雑貨品などの「住関品」が7.6%増で全体の販売を押し上げた。紙コップなどレジャー関連の商品が好調だった。「キャンプなど密を避けつつ外出する需要が旺盛だったのではないか」(日本チェーンストア協会)としている。

食料品は0.2%減と4カ月連続で前年実績を下回った。ウクライナ侵攻などの影響で販売価格が高騰している水産品は4.8%減と落ち込みが激しかった。衣料品は0.1%減。7月前半は猛暑の影響で夏物の売れ行きが堅調だったが、後半に入って気温が下がるにつれて販売が落ち込んだ。

食品スーパー各社でも7月の既存店売上高は回復傾向がみられた。ライフコーポレーションは0.6%増で、客数は減ったが客単価が前年を上回った。ヤオコーでは7月の既存店売上高が2.5%増だった。

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