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3月の工作機械受注、北米向け54%増 単月で過去最高

日本工作機械工業会(日工会)が21日に発表した3月の工作機械受注額(確報値)は北米向けが前年同月比53.7%増の328億円だった。2018年9月を小幅に上回り、単月として過去最高を更新した。新型コロナウイルス禍からの景気回復を背景に半導体や電気自動車(EV)などの需要が増えており、部品を加工する工作機械が伸びている。

日工会の稲葉善治会長(ファナック会長)は同日の記者会見で北米について「半導体やEV、医療機器向けの設備投資が活発なのに加え、航空・宇宙関連も回復して悪い分野が見当たらない」と説明した。北米の業種別では電気・精密が2.6倍、自動車が52%増となった。

3月の中国向けは10.7%減の333億円だった。スマートフォン向けの生産設備の需要が前年から減ったものの、半導体やEV関連は好調で2カ月ぶりに300億円を上回った。3月時点では新型コロナの感染拡大による都市封鎖(ロックダウン)の影響は限られた。

4月以降は供給網の混乱による影響が出ることも懸念されている。稲葉会長は中国の先行きについて「受注は強い状況が続く一方、物流や部品調達の停滞で売り上げにはマイナスの影響が出る」との見方を示した。

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