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働く人の45%「メンタル不調」 コロナでストレス増加

NTTデータ経営研究所(東京・千代田)の調査によると、働く人の約半数がメンタルヘルスの不調を抱えていることがわかった。そのうち新型コロナウイルス禍以降にストレスや悩みが増加した人は6割に上った。当事者に相談への抵抗感があることや、解決方法が分からないといった課題が浮き彫りとなった。

調査は6~7月、50人以上の事業所で働く20~50代の男女を対象に実施し、1022人から有効回答を得た。世界保健機関(WHO)が作成した質問表を使用し、精神的な健康状態を測定した。その結果、精神的な健康度が低いとみなされる合計点数が13点未満の人は45.3%に上り、うつ病などの精神疾患リスクが高いことがわかった。そのうち59.8%はコロナ禍以降でストレスや悩みが増えたと回答した。

年代別にみると、20~30代の41.6%、40~50代の48.2%で精神的な健康度が低いことがわかった。役職別では一般社員の46.7%、管理職の38.8%でメンタルの不調を抱えていた。不調を抱えている人のうち、管理職はコロナ禍以降にストレスが増えたと感じる人が68.4%にのぼり、一般社員(58.7%)を上回った。

企業が社員に実施するストレスチェックへの回答で得られる効果については、「期待している」と回答した人は34.5%、「期待していない」との回答は65.5%だった。精神的な健康度が低い人に限ると、期待しているのは22%にとどまった。

ストレスチェックへの抵抗感を尋ねると、全体の34.2%で回答に抵抗を感じていた。「ストレスが多いことが明らかになった場合、職場で不利な立場になるかもしれないから」「ストレスや悩みが明らかになっても、どうすればよいか分からないから」といった理由があがった。

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