昭和電工マテリアルズ、半導体材料の流通を一元管理

昭和電工マテリアルズは20日、製造する半導体材料の流通情報を一元管理するシステムを12月から導入すると発表した。材料の生産状況や製品の在庫水準などをクラウド上でデータベース化する。

過不足などの需給の現状をリアルタイムで把握でき、調達が遅れそうになった場合は迅速な対策を打てる。半導体サプライチェーン（供給網）の寸断リスクを低減させ、安定供給を通し日本の半導体産業の競争力維持につなげる。

昭和電工グループは半導体材料を今後の収益の柱に位置づけている。昭和電工マテリアルズの前身は昭和電工が20年に約9600億円で買収した旧日立化成で、半導体材料で世界シェア1～2位に付ける競争力のある製品群が多い。

情報の一元管理を進めるのは半導体を保護する封止材のほか、半導体の研磨剤（CMPスラリー）や、チップと回路基板をくっつける「ダイボンディングフィルム」といった半導体材料だ。

例えば封止材は海外で仕入れる鉱石などからつくる。原材料の珪石（けいせき）はインドで調達し、東南アジアなどに運んで製品化している。

海外で複数の地域にまたがる拠点の稼働状況などを一括して管理する。調達の不全や、生産工程での支障といった各拠点の状況を総合した経営判断ができる。従来は拠点ごとに管理をし情報をまとめていたので、生産の現状把握に時間がかかっていた。