旭化成、植物由来エタノールで化学品　27年実用化目指す

旭化成は20日、植物由来のバイオエタノールから化学品をつくる技術を2027年にも実用化したい考えを明らかにした。車の部材やレジ袋など樹脂の基礎原料をつくる。今はほとんどが石油からつくっているため、二酸化炭素（CO2）排出量を減らせる。

同日開いたサステナビリティ説明会で明らかにした。トウモロコシやサトウキビなどを主な原料とするバイオエタノールから、基礎化学品であるエチレンやプロピレン、ベンゼンなどをつくる。バイオエタノールは安価で、石油由来のナフサを熱分解してつくる手法に比べ、製造に必要なエネルギー量を減らすこともできるという。

化学業界は、産業部門別で鉄鋼業に次いで2番目に温暖化ガスの排出量が多い。工藤幸四郎社長は「化学産業はネガティブに捉えられるが、原料をバイオマスに変えるなどポテンシャルは高い」と話す。

原料調達や生産で生じるCO2排出量を追跡して表示する「カーボンフットプリント」開示を進めるため、23年度から独自の算出システムを導入する方針も示した。自社工場などから直接排出する「スコープ1」のほか、電気使用などに伴う間接排出「スコープ2」、原材料、輸送、販売などの「スコープ3」の一部までを対象にする。

工藤社長は「この1年、想定以上に顧客からカーボンフットプリント（の開示）を求める声が増えている」と説明。排出の多い工程を改善できれば、製品価値を向上できる。脱炭素社会に向けた商品の強みを訴求する。