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竹中工務店、奥飛驒温泉で地熱発電 蒸気でタービン回す

竹中工務店が奥飛驒温泉郷に設置した地熱発電所(岐阜県高山市)

竹中工務店は20日、岐阜県高山市の奥飛驒温泉郷で地熱発電事業に参入したと発表した。地元の温泉協同組合と提携し、温泉から湧出する熱水や蒸気でタービンを動かして発電する。ゼネコン各社が再生可能エネルギーを自ら生産に乗り出す中で、地熱を用いた再エネ事業を長期的な成長分野の一つとして育成する。

奥飛驒温泉郷は中部地方を代表する温泉地で関東や関西からの観光客も多い。

新しく稼働する地熱発電所は2020年11月に着工し、20日に竣工式を行った。既に3月から稼働している。年間発電量は、一般家庭約100戸分の年間使用電力に相当する約500メガワット時を計画している。発電した電力は固定価格買い取り制度(FIT)に基づいて中部電力パワーグリッドに売電するほか、温泉協同組合の温泉供給施設でも使用することでエネルギーの地産地消を目指す。

竹中工務店は、2050年にCO2排出量を実質ゼロにする目標を21年度から掲げた一環で、再エネ事業に自ら乗り出す。従来も施設建設の受注を目指して再生エネ事業に出資したことはあったが、今回は自社で運営する。

政府が脱炭素を掲げる中で、メガソーラーや風力発電に続く再エネ事業の投資先として地熱に注目が集まる。経産省によると、日本は世界第3位となる2347万キロワットに相当する地熱資源量が埋蔵されているが、実際の導入量は20年6月末時点で59万キロワットにとどまっている。オリックスが22年に大型地熱発電所を北海道函館市で稼働させるなど、活用の機運は高まる。

ゼネコン各社は地熱事業を強化している。清水建設は大分県九重町で地熱を利用した水素製造の実証施設を10月に着工するほか、大林組も同町で地熱発電の電力で水素を製造する実証を7月に開始するという。

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