ソフトバンクとジャパネット、長崎の複合施設開発で連携

ソフトバンクグループ（SBG）の国内通信子会社であるソフトバンクと通販大手のジャパネットホールディングス（HD、長崎県佐世保市）は19日、長崎市の複合施設開発「長崎スタジアムシティプロジェクト」においてICT（情報通信技術）領域で連携すると発表した。ソフトバンクは高速通信規格「5G」のネットワークや無線通信「Wi-Fi」の環境整備、データ分析に基づく施設運営の効率化などの分野で協力する。

ソフトバンクが2024年から28年までのスタジアムのネーミングライツ（命名権）を取得することも明らかにした。新スタジアムの名称は「PEACE STADIUM Connected by SoftBank（ピース　スタジアム　コネクテッド　バイ　ソフトバンク）」を予定する。会見に登壇したソフトバンクの宮川潤一社長は「スポーツとICTは相性がいい。これまでのデータ活用の集大成として全力投球したい」と期待を述べた。

長崎スタジアムシティプロジェクトは、ジャパネットが800億～900億円を投じて開発するサッカースタジアムを中心とした複合施設計画で、24年の開業を目指す。2万人規模のスタジアムや約6000席のアリーナに加え、オフィスや商業施設、ホテルなどを一体開発し、年間約850万人の利用者を見込む。