電力データでフレイル予防　JDSCとライザップら実験

人工知能（AI）を活用して企業などの課題を解決するJDSCがRIZAPなどと組み、電力データを用いてフレイル（高齢による虚弱化）を予防する実証実験を始めた。18日に発表した。電力データからAIがフレイルを検知し、予防につながる運動プログラムなどを提供する。実験は既に三重県内の50代以上を対象に開始しており、期限は3月上旬までを予定する。

JDSCは電力の消費量を計測できるスマートメーターを活用し、電力データから高齢者のフレイル状態を検知するAIを開発した。既にネコリコ（東京・千代田）や東京大学2020年からフレイル検知の実証実験を重ねてきた。検知の精度が一定に達したとみて、RIZAPなどとサービス化に向けた実証実験を開始した。

フィットネスジムを経営するRIZAPはフレイル予防のため、高齢者向けの運動プログラムなどを提供するもようだ。実証実験にはロボット開発のユカイ工学（東京・新宿）も加わった。同社は音声の読み上げや簡単な会話ができるロボットを提供しており、実験の参加者とコミュニケーションを取ることでフレイル予防につなげる考えだ。

JDSCは加藤聡志社長がマッキンゼーアンドカンパニーなどを経て18年に設立した新興企業。これまで大企業と組み、学習支援のAIや小売業界において需要を予測するAIなどを開発してきた。21年12月に東証マザーズに上場した。