21年の国内家電市場、1.5%減　民間調査

調査会社のGfK Japan（東京・中野）は18日、2021年の国内家電市場規模が20年比1.5%減の7兆1700億円だったと発表した。新型コロナウイルス下の巣ごもり需要が伸びた20年の反動で、テレビやパソコンなどの販売額が減少した。22年もさらに減少が見込まれる。

GfKが全国の家電量販店や携帯電話販売店などの販売データをもとに推計した。製品別に見ると、薄型テレビの販売台数が20年比7%減の590万台。コロナ下の外出自粛でテレビの視聴機会が増加して買い替えが進んだ20年の反動が出た。パソコンとタブレット端末の販売台数も13%減の2290万台だった。

その一方、洗濯機の販売台数は20年並みの520万台となり、4年連続で500万台を超えるなど堅調に推移した。特に、乾燥機能に優れたドラム式洗濯機の販売台数は20年比14%増と好調だった。

22年の市場規模は21年を若干下回る見通し。GfKは「テレビやパソコンでは需要減の継続が見込まれるほか、タブレットやスマートフォンは半導体不足により製品供給に不安が残る」と分析している。