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薄型テレビ国内出荷13%減、2月 減少は8カ月連続

電子情報技術産業協会(JEITA)は18日、2月の薄型テレビ国内出荷台数が前年同月比13.1%減の40万4千台だったと発表した。減少は8カ月連続となる。国内市場は小・中型機種を中心に新型コロナウイルス禍の巣ごもり需要の反動減が続く。今後も需要を押し上げる要因にとぼしく、出荷台数は低調に推移しそうだ。

大きさ別に見ると、29型以下は前年同月比33.5%減の5万3千台だった。次いで40~49型が14.2%減の12万1千台と落ち込みが大きかった。調査会社BCN(東京・千代田)の森英二アナリストは「大手メーカーは利幅が厚い大型に注力しており、小・中型ではモデル数を少なくしている」と指摘する。

実際、50型以上の大型機種は3.5%減の14万2千台と落ち込みが小さい。大型機種が中心で高単価な有機ELテレビは、2.5%増の4万4千台だった。

今後の出荷台数は有機ELテレビ以外は低調に推移しそうだ。JEITAは「ここ数年の薄型テレビ市場は、地上デジタル放送移行時に購入したテレビの買い替え需要が下支えしていたが、今年以降その需要が減速する見込みだ」と話す。

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