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世界ゲーム市場、22年4.3%減予測 スマホや専用機不調

オランダの調査会社ニューズーは15日、2022年の世界のゲーム市場が前年比4.3%減の1844億ドル(約25兆8000億円)になるとの見通しを公表した。7月に発表した予想では2.1%の成長を見込んでいた。景気減速の懸念などから最大のスマートフォン向けゲームへの支出が落ち込んだほか、家庭用ゲーム機でも半導体不足などが響いた。

世界のゲーム市場は新型コロナウイルスの感染拡大による巣ごもり需要により20年以降大きく伸びたが、「脱コロナ」で外出機会が増えた影響などもあって22年は減少に転じる。ニューズーは25年の市場予測も2112億ドルと、7月時点から145億ドル引き下げた。

ジャンルごとにみると、最大のモバイル(スマホ)ゲーム市場が922億ドルと6.4%減る。7月予想は5.1%増だったが、景気減速懸念やインフレ進行による家計負担の増加が響き、大幅な減少予想に転じた。米アップルがスマホの個人データ取得の規制を強化したことで、アプリ広告の収入が落ちたことも影響した。

コンソール(ゲーム機)ゲームは518億ドルと4.2%減る。22年は大ヒットするソフトが少なかった。特に上半期は半導体不足などで、ソニーグループが20年に発売した「プレイステーション5」などゲーム機本体の供給能力が伸びなかったことも響いた。ゲーム対戦競技「eスポーツ」が盛り上がるパソコン(PC)ゲームは、0.7%増の405億ドルと唯一拡大する見通し。

地域別ではアジア太平洋、北米、欧州と主要市場で全て前年を下回る。特に中国、韓国、日本を含むアジア太平洋が5.6%減の879億ドルと減少幅が大きかった。最大市場の中国で、未成年の利用時間制限や作品審査の厳格化など、政府がゲーム産業への規制を強化していることも響いた。

22年は市場が縮小するものの、ゲームの利用者自体は世界で31億9800万人と4.6%増える。ニューズーは「(市場縮小は)20~21年にコロナ禍で伸びた反動が大きい。ただ、23年以降はPS5などゲーム機を中心に大きな成長が期待できる」としている。

国内企業では、ディー・エヌ・エー(DeNA)やガンホー・オンライン・エンターテイメントなどスマホゲーム大手で22年7~9月連結決算の純損益が軒並み減少した。ソニーグループも23年3月期のゲーム事業の営業利益を従来予想から300億円引き下げるなど、厳しい状況が続いている。

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