大塚家具をヤマダデンキが吸収合併　ブランドは維持

家電量販最大手のヤマダホールディングス（HD）は14日、家電販売を担うヤマダデンキと家具を手がける大塚家具の2社を5月に合併すると発表した。2社はともにヤマダHDの全額出資子会社。大塚家具はすでに商品開発や店づくりでヤマダデンキと連携しており、合併で意思決定のスピードをはやめ、事業間の相乗効果を引き出す。大塚家具のブランド名、既存の店舗網は維持する方針だ。

ヤマダデンキが存続会社となり、5月1日付で大塚家具を吸収合併する。ヤマダHDは2019年12月に業績不振が続いていた大塚家具を子会社化し、21年9月には完全子会社としていた。

ヤマダHDは家電を軸に家具や住宅まで扱う「暮らしまるごと戦略」を掲げ、ソファや寝具を独自開発したり、大塚家具の商品をそろえるヤマダの大型店を出店したりしてきた。今回の合併でこの戦略をさらに推し進める。