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ビール3社の1~3月期、飲料事業で明暗 アサヒ大幅増益

都内のビール売り場

国内ビール大手3社の2021年1~3月期の連結決算(国際会計基準)が14日、出そろった。アサヒグループホールディングス(GHD)の純利益は前年同期の4倍の331億円。オーストラリアのビール会社が連結対象になったことや国内飲料事業の収益性の改善が寄与した。飲料事業が振るわなかったキリンホールディングス(HD)は減益、サッポロホールディングスは最終赤字となった。

売上高にあたる売上収益はアサヒGHDが12%増の4566億円だった。20年6月に買収を完了した豪ビール最大手カールトン&ユナイテッドブリュワリーズ(CUB)が連結対象に加わったことで、国際事業の売上収益は56%増の2123億円、事業利益は2.8倍の252億円となり、全体の業績を押し上げた。

国内飲料事業の貢献も大きい。売上収益は横ばいの753億円だったが、利益率の高い炭酸飲料や缶コーヒーなどが好調だったほか、販促費の減少などで事業利益が4.2倍の45億円と大幅に増えた。国内飲料事業の増収増益は3社で唯一だ。

キリンHDの国内飲料事業は売上収益が14%減の510億円、事業利益は41%減の23億円だった。キリンが強い「生茶」や「午後の紅茶」などの茶系飲料が自宅で茶葉から抽出する手いれ需要の拡大で苦戦。サッポロHDの食品飲料事業は赤字が続く。

一方で国内ビール事業は家庭用の強さで違いが現れた。家庭用の比率が相対的に高いキリンHDの国内酒類事業は「一番搾り 糖質ゼロ」や缶チューハイなどが好調で、売上収益が5%増の1407億円、事業利益は11%増の124億円。これに対して業務用が強いアサヒGHDは飲食店向けの出荷が減り、国内の酒類事業は17%減の1361億円、事業利益も37%減の88億円となった。

サントリービールを含めた大手4社の3月のビール系飲料の販売量はコロナ前の19年3月と比べると13%減った。足元でも緊急事態宣言の対象地域が広がり、酒類の提供が制限される店舗が拡大するなど逆風は強まっている。コロナ禍の長期化で業績の先行きには不透明感が漂っている。

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