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東電系と三井石油開発、地熱発電の工期半分に短縮

東京電力ホールディングスの子会社で再生可能エネルギー開発を手掛ける東京電力リニューアブルパワー(RP)と三井石油開発は13日、新しい開発手法を導入した地熱発電所を建設すると発表した。従来より開発リスクが低く工期も半分程度に短縮する。投資額や発電所の出力は未定。数年以内に関東圏で適地を見つけ、2028年ごろの商業運転を目指す。

地熱発電は地下から熱水と蒸気を取り出してタービンを回し発電する仕組み。熱水を取り出す井戸は石油と同じで掘ってみないと正確な資源量が分からず、1本数億円かかる掘削を複数回繰り返す必要があった。

新たな手法では、地下の熱だまりに熱交換器を通し、地上から水を循環させる。熱水を地下から取り出す必要がなく、開発リスクが低い。熱水を動かさないため温泉事業者との調整も少なく、資源調査から発電開始まで5年程度で済む。ただ従来より必要な井戸の本数は増えるため、開発コストはむしろ増える見通しだ。

地熱発電は再生エネの一種だ。太陽光や風力と比べて天候に出力が左右されず、24時間安定して稼働できる。日本は米国、インドネシアに次いで世界3位の資源量があるものの、事業リスクが壁となり実際の導入量は世界で10位程度にとどまっていた。東電RPは国内で地熱発電の事業性調査を進めてきたものの、まだ稼働した発電所はなかった。

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