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SUBARU純利益83%増、米国向け回復 22年3月期

半導体影響は増産で吸収

SUBARU(スバル)は11日、2022年3月期の連結純利益(国際会計基準)が前期比83%増の1400億円になりそうだと発表した。米国を中心に販売が回復し、新型コロナウイルスのまん延が本格化する前の20年3月期(1525億円)に近付く。世界的な半導体の供給不足による販売影響も通期での増産で取り戻す計画だ。

同日、22年中ごろをメドに、同社初となるグローバル展開の電動車(EV)「ソルテラ」を発売することも明らかにした。同EVはトヨタ自動車と共同開発した。

今期の売上高にあたる売上収益は17%増の3兆3000億円の見通し。需要は旺盛で、米国を中心に販売が伸び、全体の販売台数は前期比16%増の100万台を目指す。営業利益は95%増の2000億円、年間配当は前期と同額の56円を見込む。

半導体不足を受け、4月に国内工場で約1万台、米国工場で約1万5000台を減産した。特に米国の販売店では在庫が逼迫しているが、同日の決算会見で中村知美社長は「生産は年度を通じて挽回していく」と話した。

21年3月期の連結決算は、売上収益が前の期比15%減の2兆8302億円、純利益が50%減の765億円、年間配当は前の期比44円減の56円だった。

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