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ANAとJAL、1月の運航率コロナ前並みに 需要回復想定

全日本空輸(ANA)と日本航空(JAL)は9日、2022年1月5~31日の国内線の運航計画を発表した。計画に対する運航便数の割合である運航率(1月全体)はANAが20年度計画比で95%、JALが21年度計画比で97%とした。ビジネスや観光といった需要の回復を見込み、新型コロナウイルス禍以前に近い運航規模とした。

成田空港の発着路線や沖縄方面の路線を中心に、1月全体でANAは1104便、JALは815便を減便する。21年12月の運航率はANA(11月9日時点)が86%、JAL(11月11日時点)が91%としている。12月の減便対象の路線はANAが69路線、JALが63路線あったが、1月5~31日はそれぞれ17路線と29路線に減る。

ただ新たな変異型「オミクロン型」の発生で、需要見通しは不透明感が再び強まりつつある。需要が想定を下回れば、コスト抑制のため追加減便する可能性もある。

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