世界のサイトで大規模障害　NYタイムズや日経電子版

8日に発生した世界規模でのシステム障害はクラウドを利用した特定のサービスへの依存のリスクを浮き彫りにした。今回原因となった米Fastly（ファストリー）をはじめ、グローバル化によってウェブサービスを素早くやりとりする新しいネットワークの仕組みが生まれている。社会インフラとなっているサービス維持にはバックアップとリスク分散の仕組みは必須となる。

コンテンツ・デリバリー・ネットワーク（CDN、コンテンツ配信網）サービスは、原本となるサイトの内容を複数のサーバーにコピーして配信し、アクセスを分散させる。アクセス集中による通信速度の遅延を避けられ、動画などの大量のデータでも通信量を抑えながら素早く送れるため、利用企業を急速に増やしている。

ファストリーは2011年創業のスタートアップ企業。世界各地に高速サーバーを配置して欧米を中心にネットワークを構成。日本では東京と大阪に拠点がある。CDNサービスはファストリーのほか、米アカマイ・テクノロジーズや米クラウドフレアが手がけている。また米アマゾン・ドット・コムなどのクラウド大手も、クラウドの顧客向けに同様のサービスを提供する。

ファストリーの障害は、国内でも多くの企業に影響が広がった。メルカリはフリマアプリ「メルカリ」のウェブサイトおよびアプリにつながりにくくなったことを確認し、午後7時13分にツイッターで告知。サイバーエージェントは午後6時49分から7時58分ごろまで同社のインターネットテレビ「ABEMA」がブラウザー上で利用できなくなっていた。アプリ版は通常通り利用可能な状態だった。

これまで大規模システム障害では2020年10月に東京でアマゾンのアマゾンウェブサービス(AWS）で障害が発生。利用するPayPayアプリなどの一部ネットサービスが一時的に利用できないという影響が出た。同年12月にも米グーグルのメールなどのサービスが世界の幅広い地域で一時接続できなくなどの障害もあったが、幅広い業種で世界的に広範にサービスが使えなくなる大規模障害は珍しい。