バレンタインチョコ、平均10%前後値上がりも　物価高で

2月14日のバレンタインデーに向けて、百貨店など大手小売りの商戦が始まる。今年は、チョコレートの原材料であるカカオ豆や包装資材の高騰を受け、一部商品の価格が昨年と比べて10%前後上がる。物価高で消費者の節約志向も強まるなか、従来と比べて割安感のあるチョコをそろえる動きも出てきた。

百貨店などは1月下旬から2月初旬にかけて、バレンタインチョコの特設売り場などを相次ぎ開く。高島屋などはオンラインで先行販売している。三越伊勢丹ホールディングスの催事「サロン・デュ・ショコラ」も伊勢丹新宿本店（東京・新宿）で19日から始まる。

今年は百貨店などで一部のバレンタインチョコの価格が上がっている。高島屋は10%程度、そごう・西武も10%弱平均価格が上がった。大丸松坂屋百貨店は10〜15%程度、三越伊勢丹は5～10%程度上がる商品が目立つ。松屋の銀座店（東京・中央）では、取引先の5割強が10%以上の値上げをした。セブン&アイ・ホールディングス傘下のイトーヨーカ堂でも、チョコ1粒あたりの価格が平均で3～5%上がる。

背景にはチョコの原材料となるカカオ豆などの高騰がある。国際ココア機関（ICCO）によると、カカオ豆の国際指標となるロンドン先物価格は1トンあたり2000ポンド前後で、1年前から2割弱上昇している。チョコを包むアルミなどの資材価格も上昇しており、「（商品を掲載する）カタログの締め切り直前に値上げを決めるメーカーも多かった」（そごう・西武）という。

百貨店で販売される海外ブランドのチョコは、4000円程度の商品が多い。物価高を受けて消費者が価格に敏感になるなか、値ごろ感のある商品をそろえる動きも広がっている。高島屋が今年から導入したレバノンのブランドは、7個入りで3000円程度と他の海外ブランドと比べて割安感のある価格が特徴。中東はナッツ類などの原料の産地に近く、調達価格が抑えられるという。松屋銀座店では、チョコの輸入量を増やして価格を据え置いたメーカーもある。

昨年のバレンタイン商戦は新型コロナウイルスの感染が再拡大した時期と重なり、百貨店では来客数が想定を下回った店舗も多かった。今年は値上げによる買い控えなどの懸念があるものの、人流の回復が続いていることから、高島屋は前年比12%増の売り上げを計画している。「売り上げ目標はコロナ前を上回る水準」（大丸松坂屋）との声もある。