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ビックカメラ、純利益8%増 白物家電が郊外店で好調

ビックカメラは6日、2022年8月期の連結純利益が95億円になる見通しだと発表した。従来予想は88億円だった。「収益認識に関する会計基準」を適用し会社側は増減率を開示していないが、単純比較で前期比微増から8%増になる。子会社のコジマの郊外店で、年末年始に好採算の白物家電が伸びた足元の業績を反映する。

売上高は同3%減の8060億円という従来予想を据え置いた。白物家電は堅調に推移するが、パソコンやゲーム機が半導体不足に伴う供給制約で振るわず、減収が続く。下期以降に新型コロナウイルス感染者数の再拡大など不透明な市場環境が続くことも見込む。

営業利益は同2%減の178億円と21億円引き上げた。不振のパソコンやゲーム機は利幅が薄い一方で白物家電は利益率が高いため、製品構成が変化し利益率が高まる。

純利益はコロナ感染が本格化する19年8月期に比べて7割弱の水準にとどまる。郊外中心のコジマが堅調な半面、都心店舗の多いビックカメラ単体の全店売上高は、21年9月~22年2月に前年同期比6%減った。有楽町や新宿といった都市の店舗が営業時間の短縮を強いられるなど、伸び悩んでいる。

同日、2022年8月期の業績修正を発表したコジマは単独売上高を93億円、営業利益は33億円上方修正した。コジマを除く収益は実質下方修正になっている。

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