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HUグループ、認知症の診断補助薬が米国で承認取得

臨床検査受託大手のH.U.グループホールディングスは6日、アルツハイマー型認知症による認知機能低下の診断補助に使う検査試薬が米国で製造販売承認を得たと発表した。脳脊髄液に含まれるたんぱく質2種類の比率を測定するもので、日本や欧州では既に承認を得ている。患者数が多い米国市場で販売拡大を目指す。

HUグループの連結子会社、富士レビオ・ホールディングス(東京・新宿)傘下の米国企業を通じ、米食品医薬品局(FDA)の承認を得た。アルツハイマー病患者の脳内に蓄積していることが分かっているたんぱく質「β-アミロイド 1-42」と同「1-40」の比率を測定する。

検査試薬は同社が手掛ける自動検査機器「ルミパルス」を使い分析する。認知機能低下の症状があり、アルツハイマー病などが疑われる55歳以上の人が対象で、腰に針を刺して脳脊髄液を採取して測る。この検査だけでは病気の確定診断には使えず、他の検査も併せて実施することを想定する。

HUグループはアルツハイマー病の診断に向けて検査試薬の開発を進めている。脳脊髄液よりも採取時の負担が少ない血液で検査できる試薬についても、欧米で研究用の試薬として発売しており、日本でも発売準備中だ。

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