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オリンパス、祖業の科学事業を分社へ 医療に集中

オリンパスは4日、顕微鏡などの科学事業を分社化する検討を始めたと発表した。同社の祖業だが、消化器内視鏡などの医療機器に経営資源を集中させるため、本体から切り離す。現時点で「事業売却や人員削減は検討していない」(オリンパス)という。

同社は収益基盤の強化に向けて事業再編や人員削減などの構造改革を加速させている。科学事業の分社化もその一環で実施する。2022年4月1日付で100%子会社にする方針で、今後必要な手続きを進める。

科学事業は産業用の顕微鏡や内視鏡、非破壊検査装置を手掛ける。関連人員は約3550人で、うち国内が約1380人。21年3月期の事業売上高は958億円と全社売上高の13%を占めた。営業利益は49億円で、ここ数年の営業利益率は5~10%ほどで推移している。

オリンパスは1月、不振が続いていたデジタルカメラなどの映像事業を日本産業パートナーズ(JIP、東京・千代田)に売却。2月には国内従業員の約6%に当たる844人が早期退職制度の募集に応じた。科学事業についてはこれまで、「医療機器の世界大手を目指すうえでも貢献する」(竹内康雄社長)と本体で継続する意向を示していた。

技術的には医療機器と親和性が高く、クラウド活用など全社のデジタル化のけん引役も担ってきた。ただし「製品の開発サイクルや顧客層など事業特性には違いがあり、分社化したほうが事業効率を高められる」(オリンパス)と判断した。

オリンパスは1919年に顕微鏡の国産化を目指して設立された会社で、科学事業は祖業にあたる。顕微鏡で培った光学技術を基盤として、内視鏡などの医療機器やカメラに事業領域を広げてきた。

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